エンゲージメントサーベイとは？実施目的やメリット、活用方法を解説

近年、業務の効率化や従業員の定着率向上などを目的としておこなう、エンゲージメントサーベイが注目されています。

エンゲージメントとは、従業員の仕事に対する意欲や積極性、会社への愛着のことを指します。

従業員のエンゲージメントを測定し数値化することで、職場環境や組織の改善に役立てることが可能となります。

本記事では、エンゲージメントサーベイとはなにか、実施する目的やメリット、デメリット、注意点などを詳しく解説します。

エンゲージメントサーベイとは

エンゲージメントサーベイとは、従業員の会社に対する愛着などを測定するためにおこなうアンケート調査のことです。

従業員から見て、会社とのつながりがどれだけ強いか、会社や仕事に対してどれだけポジティブな感情を持っているかを測定します。

エンゲージメントとは

英語のエンゲージメント（engagement）は、「約束」「契約」といった意味の言葉です。

ビジネスシーンでは、「従業員の会社に対する愛着」という意味で使われます。

マーケティングに関する文脈のなかでは、「会社と顧客の結びつきの強さ」をあらわす言葉として使うこともあります。

従業員満足度調査との違い

従業員満足度調査とは、従業員が仕事や職場の環境に満足している度合いを測る調査のことです。

エンゲージメントサーベイと似ていますが、異なるものです。

大きな違いとしては、従業員満足度調査が「働きやすさの測定」を目的としているのに対し、エンゲージメントサーベイでは「働くことへの積極性や働きがいの測定」を目的としている点が異なります。

エンゲージメントサーベイの目的

従業員の働きがいや会社への愛着を可視化することができるエンゲージメントサーベイですが、実施には以下のような目的があります。

それぞれを詳しく解説します。

従業員の期待とのギャップを知る

エンゲージメントサーベイの目的のひとつは、従業員が企業に対して持っている期待と、実際の企業のあり方にどの程度のギャップがあるか調べることです。

エンゲージメントサーベイをおこなうと、従業員にとっても自分の持っている期待と現実のギャップに気付くきっかけになります。

組織の課題を明確にする

エンゲージメントサーベイでは、組織の課題を明確にすることが可能です。

従業員がどれくらい積極的に仕事に取り組んでいるかは、本来、目に見えるものではありませんが、エンゲージメントサーベイを実施することで可視化できます。

組織やチーム運営に活かす

エンゲージメントサーベイでは、調査結果をもとに組織やチーム運営のあり方を議論できるようになります。

従業員同士で結果について議論することにより、新しいコミュニケーションが生まれるという効果も期待できます。

人事評価に役立てる

エンゲージメントサーベイの結果を使えば、従業員の仕事に対するモチベーションやコミュニケーションなどの課題を数値として把握でき、人事評価に役立ちます。

結果の分析から、個別での面談の実施といった施策にもつなげやすくなります。

エンゲージメントサーベイを実施するメリット

近年、多くの企業で導入されているエンゲージメントサーベイですが、実施することで以下のようなメリットがあります。

それぞれについて詳しく紹介します。

人材の育成

エンゲージメントサーベイを実施すれば、部署ごとや役職ごとの詳しい分析結果を把握できます。

エンゲージメントが低い従業員について、なぜエンゲージメントが低いのか、どうすればエンゲージメントが向上するのかを検討し、人材の育成につなげられます。

従業員の離職防止

エンゲージメントサーベイを実施すれば、従業員のエンゲージメントの程度を把握でき、エンゲージメント向上のための施策をとりやすくなります。

結果として、従業員のエンゲージメントが向上し、離職防止につながります。

モチベーションの向上

エンゲージメントサーベイの結果に基づいた結果の分析、施策の実施によって従業員は企業に対する愛着や積極性を強く持てるようになります。

会社に対する意識が高くなると「会社のために頑張ろう」という気持ちも起こりやすく、モチベーションの向上につながります。

エンゲージメントサーベイを実施するデメリットや注意点

メリットの多いエンゲージメントサーベイですが、実施にあたっては従業員の協力が欠かせません。

実施にあたり、以下の点に留意が必要です。

覚えておきたいデメリットや注意点について解説します。

面倒だと思われる

従業員の目線で考えると、アンケートに答えるために業務の時間を削る必要があり、エンゲージメントサーベイが面倒だと思われる可能性があります。

面倒だという感覚が強いと、従業員が真面目にアンケートに回答してくれなかったり、十分な数の回答が得られなかったりというリスクが考えられます。

時間とコストがかかる

エンゲージメントサーベイの実施には、準備や回答の集計など少なからぬ時間が費やされることになります。

外部のサービスを利用する場合やコンサルタントに依頼する場合、費用もかかります。

結果が活かされないと不満につながる

エンゲージメントサーベイをおこなったものの、何のフィードバックもないと「何のための調査だったのか」など、不満につながりやすいでしょう。

エンゲージメントサーベイの実施後は、結果のフィードバックまでおこなうのがおすすめです。

エンゲージメントサーベイが必要な組織の特徴

エンゲージメントサーベイを実施したほうがよい組織には、以下のような特徴があります。

自社の状況と照らし合わせながら、見ていきましょう。

組織の課題が把握できていない

自分たちの組織にどのような課題があるかわかっていない場合、エンゲージメントサーベイをおこなうことで課題を明確にできます。

従業員目線での回答は、組織の課題把握に役立つでしょう。

人事施策の成果が出ない

組織としてさまざまな人事施策をおこなっても成果がない場合、原因究明にエンゲージメントサーベイが役立つ可能性があります。

エンゲージメントサーベイによって、本当の原因や本当に必要な施策がわかりやすくなります。

従業員の育成がうまくいっていない

従業員の育成がうまく行っていない場合、エンゲージメントサーベイによって従業員の期待を把握しやすくなります。

企業に対する従業員の期待がわかれば、現実とのギャップを可視化できるので、従業員の育成に役立てられるでしょう。

エンゲージメントサーベイのステップ

エンゲージメントサーベイの実施には、7つのステップがあります。

それぞれの詳細を見ていきましょう。

ステップ（1）：実施の目的を共有する

まずはエンゲージメントサーベイを実施する目的を、従業員と共有します。

従業員に実施の目的や理由が伝わっていると、アンケートの回収率アップにつながります。

ステップ（2）：設問を決定する

次にエンゲージメントサーベイで従業員に解答してもらう質問を決めます。

記述式よりも、5段階や10段階評価にすると、結果を数値化できます。

職務の満足度、職場環境、経営陣や上司、同僚との関係性、成長機会などさまざまな観点から質問することができますが、できるだけ設問のテーマを絞り、簡潔な設問にしましょう。

代表的な質問例は以下のとおりです。

ステップ（3）：エンゲージメントサーベイを実施する

アンケートを作成できたら、エンゲージメントサーベイを実施します。

年末や年度末など組織にとって繁忙期での実施は避けるなど、実施のタイミングに注意しましょう。

ステップ（4）：結果の分析と課題の抽出をする

エンゲージメントサーベイの結果は、項目ごとに数値化して分析しましょう。

結果をもとに、エンゲージメントの低下にかかわっている要因を抽出します。

ステップ（5）：課題解決に向けた施策を定める

前のステップで抽出された課題を解決するための施策を決めます。

どうすれば課題が解決するのかを検討し、最も効果的な施策を定めましょう。

ステップ（6）：施策を実施する

エンゲージメントサーベイの結果と分析から定めた施策を実施していきます。

複数の施策を実施する場合、優先順位をつけて実施していくのがおすすめです。

ステップ（7）：エンゲージメントサーベイを再度実施する

施策に効果があったのかを検証するために、施策を実施した後に再度エンゲージメントサーベイをおこないましょう。

エンゲージメントサーベイの実施、結果分析、施策の展開、効果測定というPDCAサイクルを回します。

エンゲージメントサーベイの活用に「Chatwork」

エンゲージメントサーベイとは、会社に対する従業員の愛着や積極性などを測定するためにおこなうアンケート調査のことです。

エンゲージメントサーベイをおこなうと、従業員のモチベーション向上や離職率の低下などさまざまなメリットが期待できます。

組織の課題を把握できていない場合や、人事施策や人材育成がうまく行かない場合など、調査を実施してみるのもよいでしょう。

エンゲージメントサーベイは、従業員からの理解がなければ量的にも質的にも十分な回答を得られません。

実施にあたって、社内のチャットツールなどを活用して、目的を全体へ周知しておきましょう。

ビジネスチャット「Chatwork」には、「TO ALL」を使ってチャットを一斉送信できるなど、エンゲージメントサーベイに役立つ機能があります。

エンゲージメントサーベイの実施にぜひ「Chatwork」をご活用ください。

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