テレワークの導入がワークライフバランスにもたらす影響と効果

テレワークを導入する本来の目的のひとつとして、ワークライフバランスの実現が挙げられます。

テレワークはワークライフバランスにどのような影響や効果をもたらすのでしょうか。

テレワークがワークライフバランスに与える効果や注意点、ワークライフバランスの実現に向けて社員や企業が意識することもあわせて解説していきます。

テレワークの導入はワークライフバランスにどう影響する？

ワークライフバランスとは、直訳すると「仕事と生活の調和」という意味です。

ワークライフバランスは、政府広報オンラインによると以下のように定義されています。

働くすべての方々が、『仕事』と育児や介護、趣味や学習、休養、地域活動といった『仕事以外の生活』との調和をとり、その両方を充実させる働き方・生き方

また、ワークライフバランスの行動指針の内容として以下の3つを挙げています。

・就労による経済的自立が可能な社会
経済的自立を必要とする者、とりわけ若者がいきいきと働くことができ、かつ、経済的に自立可能な働き方ができ、結婚や子育てに関する希望の実現などに向けて、暮らしの経済的基盤が確保できる。

・健康で豊かな生活のための時間が確保できる社会
働く人々の健康が保持され、家族・友人などとの
充実した時間、自己啓発や地域活動への参加のための時間などを持てる豊かな生活ができる。

・多様な働き方・生き方が選択できる社会
力を持って様々な働き方や生き方に挑戦できる機会が提供されており、子育てや親の介護が必要な時期など個人の置かれた状況に応じて多様で柔軟な働き方が選択でき、しかも公正な処遇が確保されている。

これらの行動指針を踏まえて、テレワークの導入はワークライフバランスにどのような影響を与えるのか見ていきましょう。[注]

将来の仕事や収入を考えるようになった

ワークライフバランスの行動指針のひとつである、「就労による経済的自立が可能な社会」に注目してみましょう。

テレワークの導入で通勤時間が削減されたことにより、これまでよりもプライベートの時間を多く確保できるようになりました。

自分が有意義に使える時間が増えると、スキルアップのための時間に充てることが可能になります。

これまで経済的な理由で結婚や子育てを諦めていた人でも、実現したいライフスタイルに向けて、経済的に安定した仕事や収入を得たいと意欲的に働くようなります。

生活を重視するようになった

次に「健康で豊かな生活のための時間が確保できる社会」の行動指針について、テレワークが与えた影響を見ていきましょう。

テレワークの導入により在宅でも仕事ができるようになったことで、子育てや介護をする人の働き方の選択肢が増えたことも、ワークライフバランスに影響を与えました。

在宅勤務では、保育園に預けている子どものお迎えがしやすくなることや、家族を介護しながらでも仕事ができるようになります。

また、すでに挙げたとおりテレワークにより通勤時間を削減できたことで、睡眠時間を確保できることも健康に寄与します。

通勤でおろそかになっていた家族との時間や自身の健康など、生活を重視するようになったこともテレワークによるワークライフバランスへの影響なのです。

多様な働き方への関心が高まった

最後に、行動指針の「多様な働き方・生き方が選択できる社会」について、テレワークはどのような影響を与えたのでしょうか。

出社しなければ仕事が成立しないと思われてきた働き方は、テレワークの導入によって大きく変化しました。

場所や勤務時間にとらわれにくいテレワークは、個人の事情に合わせた柔軟な働き方ができることに大きく貢献します。

また、テレワークで使用するツールや環境を整えることで、高い生産性を保ったまま業務をこなすことも可能なため、評価や給与への影響を懸念することもありません。

テレワークがワークライフバランスに与える効果

テレワークの導入によって、ワークライフバランスにどのようなよい効果を与えるかについて解説していきます。

多様な人材の確保ができる

優秀なスキルがありながら、子育てや介護、住んでいる国や地域が理由で働くことができなかった人でも、テレワークであれば働くことが可能になります。

また、出社することは難しくても、設備の整っている自宅であれば作業が可能な障害者にとっても経済的メリットを受けることができます。

企業は優秀な人材の確保ができることや、グローバル化する企業の成長をサポートする外国人を採用できるなど、企業側もテレワークの導入による人材雇用の恩恵を受けられます。

社員が働きやすいと感じることは、優秀な人材流出を防ぎ、社員の定着化をはかることにもつながります。

業務効率の向上

テレワークによって休息や娯楽、家族との時間が増え、身も心もリフレッシュできたことで仕事の集中力が上がります。

高い集中力を維持することで、仕事の質や業務効率の向上という好影響をもたらします。

通勤やオフィスの喧騒にストレスを抱えていた人は、テレワークでストレスが軽減され、仕事のミスを減少させることにもつながります。

また、テレワークに慣れて余力のある社員は、スキルアップのために積極的に行動することもできます。

身につけたスキルや経験を活かし、さらに生産性を上げることで企業全体の成長も期待できるでしょう。

時間の有効活用ができる

1日の3分の1以上もの時間を仕事と通勤に費やしていると、プライベートな時間の確保はなかなか難しいものです。

しかし、テレワークの導入で削減された通勤時間を有効活用できることに、メリットを感じる人は多いです。

自分のために確保できた時間の使い方はさまざまですが、有意義な時間を過ごせるようになったことで、プライベートと仕事のバランスがほどよく保たれていると感じられることも大きな効果です。

テレワークがワークライフバランスに与える注意点

ワークライフバランスによい影響を与えるテレワークですが、課題とされる部分があるのも事実です。

テレワークで働くことでワークライフバランスに与える注意点について見ていきましょう。

長時間労働による生産性の低下

テレワークは監視の目がないため、働く時間は個人の裁量に委ねられる部分も多いです。

そのため、属人化された業務を引き受けた社員が、タスクを完了させるために長時間作業をしてしまう可能性も捨てきれません。

仕事量や作業難易度に偏りが生じることで、生産性を低下させてしまうことも懸念されます。

テレワークの導入によって、社員の心身や生産性に負担をきたすようではワークライフバランスによい効果をもたらすことはできません。

テレワークでは、長時間労働や業務の属人化による生産性の低下を防ぐために、業務プロセスを改善する、使用ツールを見直すなどで業務効率を低下させない取り組みが必要です。

公私の切り替えが難しくなる

テレワークを自宅でおこなっている人は、プライベートな空間にいながら、頭は仕事に集中しなければいけないため、公私の切り替えが難しくなる点に注意が必要です。

テレワーク中とはいえ、宅配便が届けば対応し、子どもが帰宅すれば仕事中であっても会話をすることもあるでしょう。

外部からの要因により作業が中断されることで、集中力が途切れ、再び作業に集中するには時間を必要とします。

また、出社時と同じコミュニケーションの質を保とうとして、メールやチャット、オンライン会議の時間が増えてしまうことにも注意しましょう。

任意のタイミングで開封できるメールは、その日の作業が終わってから開封したり、始業前にメール作成をしたりすることは、プライベートな時間にまで仕事を持ち込むことになります。

ワークライフバランスは、仕事と調和のバランスがよく保たれていることが大切であり、テレワークによってそのバランスが崩れてしまっては本末転倒です。

変わらない企業文化

テレワークを導入してもワークライフバランスがすすまない理由として、古くからある企業文化を一掃できているかに注視してみましょう。

「目標達成のために深夜まで働く」「仕事のために一心不乱に頑張った」といった思考は、ワークライフバランスを妨げる原因です。

テレワークでワークライフバランスをよりよくするためには、効率よく業務をこなし、自分のための有意義な時間を創出できることに意識を向けることが重要になるのです。

政府が推進しているからと、ツールや制度だけを導入しても、企業文化や経営陣の意識が変わらないままでは、テレワークやワークライフバランスの効果を得ることができないことに注意しましょう。

社員がテレワークで理想のワークライフバランスを実現するには？

テレワークで理想のワークライフバランスを実現するために、社員がどのような意識をもち、どのような働き方をすればいいかについて考えてみましょう。

セルフマネジメント能力を向上させる

テレワークをおこなうことで、自分自身でもワークライフバランスの改善が可能であることを意識してみましょう。

テレワークでは出社時以上に自分自身でスケジュールの管理をすることが求められます。

また、体調やメンタルの管理もおこなえる総合的なセルフマネジメント能力も必要です。

具体的な行動として、目標をたてて自分のスケジュールに落とし込みます。

チームメンバーとタスクや進捗状況を共有して、業務を可視化しましょう。

チーム内で進捗状況が把握できれば、全体の業務効率を上げることにもつながります。

並行して、さらに個人的な目標や足りない部分を見直す「自発性」と「自己管理能力」を成長させましょう。

不要な業務を洗い出す

長時間労働を解消しプライベートな時間を確保するためには、テレワークであっても効率よく業務をこなすことが重要です。

そのため、業務効率を下げる不要な業務を洗い出し、可能な限りの削減に努めましょう。

具体例を挙げると、緊急性のない電話やひと言で済む内容のためのメール作成、資料を共有するだけの会議などは、テレワークにおいては削減したい業務です。

慣習だからと何気なくおこなっている日々の業務に、不要なものはないかを洗い出してみることを意識してみましょう。

スキルアップとキャリア形成

ワークライフバランスの実現のために、将来に向けたスキルアップやキャリア形成に目を向けてみましょう。

昨今は、年功序列や終身雇用制度を廃止する企業が増え、会社の名前や地位に頼らず、自らの能力や経歴をいかにアピールできるかを求める企業も増加しています。

テレワークでは、場所や性別にとらわれず、優秀な人材の雇用が可能なため、将来は海外で暮らしながら仕事をすることも可能になるのです。

そのためには、能動的にスキルを身につけ、会社に頼らずキャリアを築き上げることも重要になります。

理想の生活スタイルでやりたい仕事ができることこそ、理想のワークライフバランスの形なのです。

企業がテレワークで理想のワークライフバランスを実現するには？

理想のワークライフバランスの実現には、企業側の努力も必要です。ワークライフバランスの実現に向け、社員の意識や行動をサポートするために、出社時よりも企業が意識したいことやとるべき体制について解説していきます。

勤務体制の整備

社員の数が多い、または子育てや介護をする人が多い職場では、働き方や雇用形態が多様なため、社員のニーズに合わせた勤務体制の整備を検討しましょう。

テレワークをしている人の多くは、時間を自由に使えることが働きやすいと感じている一方で、会社で決められた終業時間までに作業が終わらない場合は、時間外労働をしている人も少なくありません。

始業後に朝礼があるから出社時間は守らなければならない、周囲の人が残業をしているから帰りにくいなどの出社のデメリットは、テレワークであれば解消しやすいという面をもっています。

その利点を活かして、個人の裁量に合わせて始業時間を変更できるなど、勤務体制を整備することで、長時間労働の削減と生産性の向上が期待できます。

福利厚生の充実

ワークライフバランスは仕事のしやすさはもちろんのこと、プライベートな時間も充実してこそ実現するものです。

企業の福利厚生制度が充実していることで、社員は身も心も充実した日々が送れます。

福利厚生の具体例として、余暇を楽しむ際の宿泊施設やレジャー施設の優待制度、資格取得のための補助金制度、保育所や介護施設の支援制度などが挙げられます。

テレワークを利用する人は、個人的な事情からテレワークにメリットを感じており、さらに福利厚生が充実していることで社員が「働きやすい」と感じられれば、人材の定着化や離職率の低下にもつながります。

コミュニケーションの促進

テレワークは、出社時に比べるとコミュニケーションがとりづらいという課題を、企業は積極的に解決していかなければいけません。

コミュニケーションがとりづらいことは、情報共有ができない、業務効率が低下する、疎外感をもつなど、仕事の満足度向上の大きな弊害になります。

ワークライフバランスでは、仕事と生活のバランスがよく保たれていることが大前提となるため、テレワークにおいてもコミュニケーションは必要不可欠です。

企業は、社員が質のよいコミュニケーションをスムーズにおこなえるよう、ツールや環境を整える必要があります。

また、上司から積極的にコミュニケーションをとることで、テレワークであってもメンバーとつながっているという安心感や満足感を得ることができます。

テレワークでワークライフバランスの実現にはChatwork

自分のライフスタイルに合った働き方ができるテレワークで、効率よくコミュニケーションがとれるツールとしてChatworkをおすすめします。

チャット機能では、メールのように作成や開封に時間がかかることがないため、メール作業を効率化できます。「了解です」「ありがとう」などのこまかいやりとりは、リアクション機能を使えば文字入力も省略できます。

タスク管理機能を使えば、チーム内での進捗状況や情報共有ができるため、報告や資料添付のためのメール作成も削減できます。

出社時のコミュニケーションの質はそのままに、無駄な業務を削減できるChatworkは、長時間労働をなくし、プライベートな時間の確保に役立つツールです。

テレワークにおける理想のワークライフバランスの実現には、ぜひChatworkの導入をご検討ください。

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Chatwork(チャットワーク)は多くの企業に導入いただいているビジネスチャットです。あらゆる業種・職種で働く方のコミュニケーション円滑化・業務の効率化をご支援しています。

[注]出典：内閣府｜仕事と生活の調和推進サイト
http://wwwa.cao.go.jp/wlb/towa/definition.html

※本記事は、2021年12月時点の情報をもとに作成しています。