組織活性化とは？企業がとりくむべきこととポイント

企業が成長・発展を遂げるには、組織の活性化が必要不可欠です。

組織活性化のためには、組織に必要な要素が何かを把握し、その要素を適切な方法で強化しなければなりません。

組織とは何か、また組織活性化のためにできる具体的な取り組みなどを紹介します。

組織とは？

企業や団体が正しく機能するためには、人が集まっているだけではなく、その集団が組織として正しく機能している必要があります。

それでは、「組織」とはそもそもどのようなものなのでしょうか。

アメリカの著名な経営学者であるチェスター・バーナードによると、以下3つの要素を満たす人の集まりが「組織」と定義づけられます。

• 共通目的：所属する人が、共通した目的を持っていること
• 協働意欲：所属する人が、その組織のために働きたいと思う意思を持っていること
• コミュニケーション：所属する人どうしで円滑な情報伝達がおこなわれていること

共通の目的を持たない人の集まりが、お互いにコミュニケーションを取らず、ばらばらの方向を向いている状態は、組織として正しく機能しているとはいえません。

組織が正しく機能するためには、組織を組織たらしめる3要素（共通目的・協働意欲・コミュニケーション）を強化していきましょう。

「組織活性化」とはそのための取り組みであるといえます。

組織活性化の具体的な例

それでは、組織活性化の取り組みにはどのようなものが考えられるでしょうか。

具体的に説明します。

（1）企業理念・ビジョンの共有

組織に必要な「共通目的」をもつためには、企業理念や将来のビジョン明らかにし、それを共有しましょう。

経営層や上層部だけでなく、全従業員が共有することが必要です。

経営理念の内容も、実現不可能な理想や、抽象的な目標は従業員の心には響きません。

企業としてどんな存在でありたいのか、そのためにはどんな取り組みが必要で、現時点でどんな問題を抱えているのか、明確に提示することが大切です。

企業が掲げる理念やビジョンへの賛同が得られれば、組織一丸となって共通の目標に向かっていくことができます。

（2）自主的・自発的に行動できる場づくり

従業員が、ただ上長からの命令に従い、ただ黙々と業務をこなすだけの環境では、仕事への積極性や意欲は低下してしまいます。

「やらされている」感を払拭するには、職場全体で従業員ひとりひとりの意見を尊重したり、指摘を受け入れたりする意識をもつことが大切です。

たとえば、経営幹部が一般従業員と定期的な意見交換の場を開いて交流をおこなったり、問題点を指摘し合って解決のための手段を模索したりすれば、従業員ひとりひとりが組織の一員であることを自覚し、自主的・自発的な活動をおこなうようになります。

（3）コミュニケーションしやすい環境の整備

最後に必要なものはコミュニケーションの促進です。

職場のコミュニケーションといえば、かつては飲み会や従業員旅行などが主流でした。

しかし、新型コロナウイルス感染症拡大の防止や、働き方の多様化、働く人の価値観の変化にともない、上記のような旧来型のコミュニケーションの場をもうけることは難しくなっています。

そもそも、月に1回、年に1回のコミュニケーションでは、人と人との関係性や団結力に大きな影響をもたらすことはできません。

また、日時が固定されていて、かつ実施のために時間もコストもかかるコミュニケーションは、従業員の負担になってしまうおそれもあります。

むしろ、普段から社内で気軽にコミュニケーションを取れる環境を整えることの方が、社内コミュニケーションの活性化につながるといえるでしょう。

組織活性化で特に重要なのはコミュニケーションの改善

それでは、組織活性化の取り組みにおいて最も重視すべきことは何でしょうか。

前述の3つの取り組みの中では、「コミュニケーション」について課題を感じている企業が多いようです。

HR総研が実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート調査」によると、社内コミュニケーションの現状に課題を感じると回答した企業は全体の8割近くに達しています。［※1］

一方で、コミュニケーションは、人々の間で目的を共有すること、協業意欲を高めるためにも必要不可欠な要素です。

同調査においても従業員間のコミュニケーション不足が業務の障害になると回答した企業が9割を超えています。

組織を活性化させるためには、まずは従業員間のコミュニケーションの量と質を改善することに注力するとよいでしょう。

組織活性化のための具体的取り組み

コミュニケーションを改善するためには、以下の施策が効果的であるといわれています。

フリーアドレス制の導入

多くの企業では、オフィスに固定席を設け、各従業員は決まった場所で仕事をすることになっています。

しかしこれでは、すぐに話しかけられる人が限られてしまうため、従業員全体がコミュニケーションをとることは難しいでしょう。

オフィスに決まった席をもうけないフリーアドレス制を導入することで、従業員間の交流をスムーズにしたり、ちょっとした打ち合わせをおこないやすくすることができます。

ITツールの導入

多くの企業がEメールなど、インターネットを活用したITツールを社内コミュニケーションツールとして利用しています。

ITツールにはEメール以外にもさまざまな種類がありますが、近年はビジネス向けのチャットツールをメールに代わる新しいコミュニケーション手段として導入する企業が増えています。

ビジネスチャットは、アカウント登録したメンバーとリアルタイムにメッセージをやり取りしたり、複数のメンバー間でグループチャットをおこなったりすることも可能です。

さらにビデオ通話がついているチャットツールを使えば、どこからでも簡単にWeb会議をおこなうことができます。

組織活性化で企業の成長・発展を促進しよう

企業が継続的に成長・発展していくためには、従業員全員が共通の目標に向かって自主的・自発的に活動する「組織活性化」に取り組む必要があります。

組織活性化の取り組み方は複数ありますが、多くの企業が課題と感じているコミュニケーション不足から率先して着手することが大切です。

ビジネスチャットツールChatworkは、メンバー同士のリアルタイムなメッセージのやり取りを可能にするほか、ビデオ会議機能によるWeb会議の実施、さらにファイル管理やタスク管理機能など、ビジネスに必要な機能が搭載されています。

組織活性化の取り組みにおける第一歩として検討ください。

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[※1]参考： 「部門間」と「経営層と社員」の関係に課題 /HR総研：「社内コミュニケーション」に関するアンケート調査　結果報告 - HR総研
https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=255