シナジーとは？ビジネスでの意味や効果、メリットを解説

「シナジー」とは複数のものが互いに作用し合い、その機能や効果を高めるという意味があります。

「相乗効果」と同じ意味で、元は薬学や生理学、生物学分野の専門用語でした。

ビジネスシーンではM＆Aや業務提携において「シナジー効果を生み出す」などと使われることが多いです。

企業にとってM＆Aや業務提携によるシナジー効果の創出はメリットもありますが、同時にリスクもあるため、検討している場合はその辺りをよく把握しておく必要があります。

シナジーの意味やシナジー効果の種類、企業がシナジー効果を生み出す方法と注意点について解説します。

シナジーとは

シナジー（synergy）とは、英語で「相乗効果」を意味する言葉です。

相乗効果とは、人やモノなど複数の事柄が作用することで個別に働くよりも大きな効果を得られることを指します。

シナジーとは、1＋1が2ではなく、3にも4にもなると考えるとわかりやすいでしょう。

シナジーは、もともと生理学や薬学分野の専門用語として使われていましたが、ビジネスシーンでも「相乗効果」を意味する言葉として広く使われるようになりました。

シナジー効果とは

シナジー効果とは、双方にとって有益な効果が生じる状態のことを指します。

たとえばM&Aや共同運営、共同投資などによって、個々で活動するよりも大きな結果を出せれば、「シナジー効果を得られた」ことになります。

シナジー効果は、双方が「Win-Win」の関係であることが前提のため、片方のみに利益が生じる状態はシナジー効果を得られたことになりません。

アナジー効果とは

シナジー効果と反対の意味で「アナジー効果」という言葉があります。

複数の事柄が作用しあうことでプラスの効果が生じるシナジー効果に対し、アナジー効果はマイナスの効果が生じることを意味します。

たとえば、A部署とB部署という異なる部署が連携することで大きな成果を出せた場合はシナジー効果を得られたことになりますが、業務効率の悪化や残業時間の増加などマイナスに作用した場合は、アナジー効果が生じたことになります。

ビジネスにおける3種類のシナジー効果

ビジネスシーンにおいては、3種類のシナジー効果があります。

それぞれ効果の内容によって使い分けられているので、覚えておくと良いでしょう。

シナジー効果の種類について解説します。

事業シナジー

事業シナジーとは、事業の推進に対するシナジー効果を意味します。

事業の資源を事業間で共有、応用することで、売上の増加やコスト削減、スケールメリット、人材獲得などの効果をもたらします。

財務シナジー

財務シナジーは、お金や税金に対するシナジー効果のことです。

余剰資金がある企業がM&Aをおこなって赤字を出した企業を救済したり、成長期の企業に資金を投入したりすることで、余剰資金の活用効果や節税効果があります。

組織シナジー

組織シナジーとは、組織に対するシナジー効果のことで、従業員同士が連携して業務をおこなうことにより、生産性が向上したり業務効率化をはかれたりする効果があります。

また、働きやすい職場環境が構築されるため従業員のモチベーションも高まるでしょう。

ビジネスでシナジー効果が重要視される理由・メリット

ビジネスでシナジー効果が重要視される理由は、シナジー効果によってさまざまなメリットが生じるためです。

主に以下のようなメリットがあるとされています。

それぞれ詳しく解説します。

企業価値の向上につながる

M＆Aや業務提携によって自社になかった事業を得られた場合、多様なニーズに対応できるようになります。

これにより市場における競争力が強化されるため、企業価値の向上につながります。

また、新たな事業を積極的に打ち出す企業は、株価が上昇する傾向もあるでしょう。

コスト削減につながる

事業間で使用している資源を共有すれば、新たに資金を出す必要がなくなりコスト削減につながります。

また、商品の仕入れルートが同じであれば、一度に大量に仕入れたり、運搬を共同でおこなったりすることで、仕入れコストや配送料、人件費を削減できる可能性があります。

顧客や得意先の拡大につながる

業務提携をした場合、お互いの企業の顧客がもう一方の企業を利用するなどして、顧客や得意先の拡大につながります。

自社の事業の顧客層を広げたい場合には、すでにターゲットである顧客層を得ている企業と業務提携すると、事業戦略を進めやすいと考えられます。

ノウハウやナレッジの蓄積になる

M＆Aや業務提携によって自社とは異なる企業と協力することで、新たなノウハウやナレッジを蓄積できるでしょう。

また、自社が求めるノウハウやナレッジをすでに協力企業が持っていた場合、新規事業の立ち上げなどで協力を得られるメリットもあります。

企業がシナジー効果を生み出す方法

企業がシナジー効果を発揮するには、他社や他部署と協力したり、合併したりする必要があります。

二者の関係性や、双方にとってどのようなシナジーが生まれるのかによって、どの方法で関係性を結ぶのかが異なります。

その方法には以下のようなものが挙げられます。

企業がシナジー効果を生み出す方法を紹介します。

M＆A

M＆A（エムアンドエー）とは、「Mergers and Acquisitions」の略称で、企業を買収、合併することを指す言葉です。

M＆Aをおこなうと、譲渡企業は従業員の雇用を守れたり、企業のブランド力が高まったりするメリットがあります。

一方の譲受企業は、コスト削減や節税効果、市場における競争力強化などのシナジー効果を得られます。

業務提携

業務提携とは、異なった事業展開や技術をもつ企業同士が協力して業務をおこなうことです。

提携した企業同士、お互いにノウハウを共有したり強みを活かしあったりすることで、生産性の向上や新たな商品開発などのシナジー効果を生み出します。

グループ一体化経営

グループ一体化経営とは、グループ企業の共通業務を一体化させ、コスト削減というシナジー効果を得る方法のことです。

グループ一体化経営は、共通業務が多い金融業界で多くおこなわれます。

多角化戦略

多角化戦略とは、既存事業とは別の新たな事業に参入し、企業の収益を上げたり価値向上を目指したりする方法です。

多角化戦略は「水平型多角化戦略」「垂直型多角化戦略」「集中型多角化戦略」「集成型多角化戦略」の4つに分類されます。

水平型多角化戦略とは、既存事業と同じ顧客を対象として、すでにもっている技術やノウハウを製品開発に活かす戦略です。

たとえば、酒造メーカーが初めてビール事業に参入するケースが、水平型多角化戦略としてあげられます。

水平型多角化戦略は、蓄積されている技術やノウハウを活かせるため、成功する可能性が高いです。

垂直型多角化戦略とは、バリューチェーンの川上から川下や、川下から川上へと事業領域を広げる戦略のことです。

たとえば、製造業を営む企業が川上にある原材料や部品を扱う企業、川下にある販売店をグループ企業とした場合、コストの削減や仕入れから販売までの安定したルートの確保といったメリットが生じます。

このように、商品や産業の流れがエンドユーザーまで繋がっている企業間における事業領域の拡大戦略を指します。

集中型多角化戦略とは、既存事業で蓄積されていた技術を活かし、新規製品を投入する成長戦略です。

自社の技術やノウハウを流用できますが、新規市場を開拓する必要があります。

たとえば、宿泊施設がサテライトオフィス事業を始めることなどがあげられるでしょう。

集成型多角化戦略は、既存事業と関連性がない、異なる分野へ進出することです。

集成型多角化戦略は高リスクであり、シナジー効果を生み出すまでに中長期間を要しますが、成功した場合企業の大きな成長となるでしょう。

たとえば、家電メーカーが金融業へ、カメラ店が医薬業界へ進出することが集成型多角化戦略としてあげられます。

シナジー効果を狙う際の注意点

シナジー効果は、コスト削減や顧客の拡大などさまざまなメリットがありますが、シナジー効果を狙うことでリスクが生じる可能性もあります。

中でも、企業間での統合など大きな変化が生じる場合は、関わる人数が多いため注意が必要です。

シナジー効果を狙う際の注意点を解説します。

従業員の離職リスクがある

M＆Aなどによって異なる企業同士が統合すると、社風や働き方の変化によって従業員が働きづらさを感じ、離職してしまうリスクがあります。

技術やノウハウをもった従業員が離職してしまうと、シナジー効果のメリットを十分に得られないため、統合のことなど企業の今後の方針を従業員に丁寧に説明し、理解を得ることが大切です。

＞離職率に関する記事はこちら

従業員や組織が疲弊するリスクがある

シナジー効果を得るまでに、企業間で契約の締結や業務の統合などの工程が生じるため、従業員や組織が疲弊するリスクがあります。

疲弊リスクを避けるために、工程をスムーズに進められるよう早めの準備や、体制整備が肝心です。

シナジー効果の企業事例

シナジー効果はリスクさえ回避できれば、前向きに検討していくべき戦略と言えるでしょう。

しかし、実際にどういった企業や事業で提携すれば効果がうまく引き出せるのでしょうか。
シナジー効果を生み出すことに成功した企業事例を紹介します。

自動車メーカー同士の業務提携によるシナジー効果

電動化技術に強みをもつ自動車メーカーA社と、小型車技術に強みをもつ自動車メーカーB社が業務提携し、シナジー効果を生み出しました。

それぞれの企業の強みを活かすことで、技術や商品、既存事業の基盤強化や、自動車産業の新たな課題の克服を目指しています。

また、インドでの事業に密着しているB社は、A社との業務提携によってインドの成長に貢献できるメリットを感じています。

一方のA社は、市場を拡大できたため、双方にとって効果の大きい業務提携となったでしょう。

国内外でM＆Aを繰り返しシナジー効果を生み出した企業

通信事業を営む企業は、国内外でM＆Aを繰り返し、シナジー効果を生み出しました。

出版業や固定通信業、移動通信業、半導体テクノロジーに強みをもつ企業や投資企業を買収し、現在では通信業だけでなく決済や金融サービスもおこなっています。

通信事業を営む企業は、さまざまな企業を買収するなかで、プロ野球界へも参入したことで、知名度や企業イメージを大きく向上させました。

ビジネスコミュニケーション円滑化に「Chatwork」

シナジーとは、「相乗効果」を意味する言葉であり、M&Aや共同運営、共同投資などによって個々で活動するよりも大きな結果を出すことをシナジー効果といいます。

シナジー効果を得られると企業価値の向上やコスト削減を実現できる可能性がありますが、従業員の離職リスクがあるため注意が必要です。

シナジー効果を狙って業務提携やM＆Aを円滑に進めていけるように、ビジネスチャット「Chatwork」の導入をおすすめします。

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