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職場のメンタルヘルスとは？メンタルヘルスケアが職場に必要な理由と進め方
目次
心の健康状態を表すメンタルヘルスは、従業員の休職や退職にも影響する要素のひとつです。
職場でメンタルヘルスケアを実施することで、生産性の向上、離職の防止、リスクマネジメントなどにつながります。
持続的に事業をおこなうためにも、職場のメンタルヘルスケアについて見ていきましょう。
職場のメンタルヘルスとは
メンタルヘルスケアとは、心を健康に保つための取り組みのことです。
職場全体で、メンタルヘルスケアを実施すると、従業員が心を健康に保ち、前向きに、職場に取り組めるような環境を構築できるでしょう。
職場でのメンタルヘルスケアの取り組み方は、各会社でさまざまです。
例えば、従業員のストレスの大きさを測るために、いくつかの質問項目を設けたストレスチェックを実施する、また産業カウンセラーを常駐させ、従業員が気軽に相談やすい雰囲気を作るなどの取り組みをしています。
職場のメンタルヘルスケアの必要性
職場のメンタルヘルスケアが必要な理由は、心の健康を良好に保つことで、従業員が心身ともに健やかに働けるようになるためです。
環境の変化や人間関係などが原因でメンタルヘルスに支障をきたし、本来の力が発揮できなくなる従業員は多くいます。
平成30年の労働安全衛生調査[※1]によると、メンタルヘルスの不調により連続一ヶ月以上休職した従業員がいる企業は6.7％、退職者がいた企業は5.8％にもおよぶといわれています。
企業の生産性の低下や離職にも影響するため、従業員のメンタルヘルスケアは企業にとって、最も重視すべき要素のひとつです。
持続的な経営のためにも、メンタルヘルスケアについての知見を深める必要があります。
職場のメンタルヘルスケアを実践するメリット
職場のメンタルヘルスケアを実践することには、さまざまなメリットがあります。
メリットを知ることで、メンタルヘルスケアの効果をさらに高めることができるでしょう。
メンタルヘルスケアを実施することで、どのようなメリットがあるのかを解説します。
生産性が向上する
メンタルヘルスケアを実施することは、従業員の生産性の向上につながります。
一般的に、メンタルに不調があらわれると、集中力の低下や身体の不調、イライラや不安を抱えやすくなったりと、生産性の低下につながるような症状があります。
そのため、職場できちんとメンタルヘルスケアをおこなうと、限られた時間で、質の高い仕事がこなせるような職場環境になります。
離職の防止につながる
メンタルに不調をきたすと、仕事がうまくいかなかったり、仕事に集中できないような状態に陥り、会社に行くのが辛く感じてしまうときがあると思います。
そのような状態が続いてしまうと、離職を検討する従業員が増えてしまうことになるでしょう。
メンタルヘルスケアを個人の自己管理に任せるのではなく、会社全体でメンタルヘルスケアをおこない、職場環境を改善することで、離職の防止につながります。
リスクマネジメント
メンタルヘルスケアを実施することは、リスクマネジメントにもつながります。
一般的にメンタルヘルスに不調があらわれると、睡眠不足や体調不良など、さまざまな兆候が出始めます。
しかし、メンタルヘルスケアをおこなっていないと、このような従業員の変化や予兆に気がつけず、生産性の低下や休職、離職に影響し、会社の業績低下にもつながりかねません。
日ごろから、職場でメンタルヘルスケアをおこなうことで、従業員の不調を把握し、リスクに備えて対策をうつことができるので、メンタルヘルスケアはリスクマネジメントの一種ととらえるべきでしょう。
職場のメンタルヘルスケアの4つの基本
職場でメンタルヘルスケアをおこなう方法はさまざまあります。
職場のメンタルヘルスケアでおこなうべき、4つの基本を見ていきましょう。
セルフケア
職場のメンタルヘルスケアで最初におこなうべきことは、自身で心の状態をマネジメントするセルフケアです。
セルフケアでは、自分の心の健康と向き合い、何に不安を感じるのか、どのようなときにしんどくなるのかなど、自身のメンタルヘルスを把握できる必要があります。
また、自分なりのリラックス方法や、ストレス解消できるような趣味や手立てを、いくつか持っている状態が好ましいです。
適度な運動と十分な睡眠、規則正しい生活を心がけるようにしましょう。
ラインによるケア
職場のメンタルヘルスケアは、セルフケアだけでなく、上司や同僚、部下などのラインでケアする方法があります。
とくに、管理職やマネジメントをする立場の人は、部下やチームメンバーの業務だけでなく、健康状態についても把握するようにしましょう。
例えば、元気がなかったり、遅刻や早退をすることが増えたり、業務の効率が悪くなったりしていたら、メンタルヘルスに不調が表れている兆候です。
従業員の様子が普段と違う場合は、まずは話をする時間を確保し、業務内容の変更や産業医との連携など、必要に応じた対応をとるようにしましょう。
産業保健スタッフによるケア
職場のメンタルヘルスケアのひとつに、産業保健スタッフによるケアがあります。
産業保険スタッフは、従業員に対してカウンセリングなどを実施し、メンタルヘルスの不調を対策するような企画立案や、医学的知見による指導やアドバイスをおこなう役割をになっています。
産業保険スタッフは、メンタルヘルスケアの専門分野に長けているので、セルフケアやラインによるケアの効果を高めるためにも、連携は欠かせないものになります。
事業場外資源によるケア
外部の専門機関を活用する、事業場外資源によるケアも、職場のメンタルヘルスケアに含まれます。
事業場外資源とは、外部の医療機関や地域保健機関、産業保健総合支援センターなどの外部機関を指します。
産業保健スタッフにもそれぞれ専門の分野があるため、対応できないメンタルヘルスの領域がある場合は、事業場外資源の存在は効果的なものになります。
ただし、従業員の個人情報を扱うことになるので、取り扱いは慎重におこなうようにしましょう。
職場のメンタルヘルスケアの進め方
職場のメンタルヘルスケアを進めるには、どのような手順で進めていけばいいのでしょうか。
職場のメンタルヘルスケアの進め方について解説していきます。
職場でメンタルヘルスケアの教育研修
職場でメンタルヘルスケアを進めるには、目的に応じた教育研修が必須となります。
たとえば、セルフケア研修の場合は、従業員ひとりひとりがメンタルヘルスの不調やストレスに、適切な対処をできるようになることが目的となります。
ラインケアの研修の場合は、管理職やマネジメントをおこなう立場の人が、部下やチームメンバーに対して適切なメンタルヘルスケアができるようになることが目的となるでしょう。
目的に合わせた教育研修をおこない、従業員ひとりひとりが率先して職場のメンタルヘルスケアを実践できる環境にしましょう。
職場環境の実態把握と改善
職場でメンタルヘルスケアを進める際には、職場環境の実態の把握と改善をおこなうことが重要です。
定期的に従業員のストレスチェックや、ヒアリングをおこない、職場環境が健全に保たれているか、従業員がストレスをかかえていないかなど、常に問題点はないか把握する必要があります。
なにか問題や課題があった際には、都度改善することを心がけることで、職場環境によるメンタルヘルスの不調を予防することができます。
メンタルヘルス不調への気づきと対応
従業員のメンタルヘルスの不調は、早期発見し早めの対応をおこなうことが大切です。
従業員のメンタルヘルスの不調に早期で気づくためには、日頃から従業員と面談をおこなったり、社内に産業医やカウンセラーを設置し、すぐに相談できるような環境を整えることが重要になります。
メンタルヘルスの不調を早期に発見することで、症状が深刻化する前に、適切な対応を図ることができるでしょう。
職場復帰における支援
職場に復帰しやすい環境を作り支援をおこなうことは、職場のメンタルヘルスケアの重要な取り組みのひとつです。
休職から職場復帰までの流れや相談窓口の案内など、職場復帰に関するルールや規定を整備しておくようにしましょう。
職場復帰後も、安心して働くことができるよう、適切なアドバイスやサポートをおこなうようにしてください。
テレワークでのメンタルヘルスケアのポイント
テレワークを導入している企業では、テレワークの性質をふまえたメンタルヘルスケアが必要です。
たとえばテレワーク環境では、ほかの従業員と顔を合わさない分孤独感が増したり、時間外労働や残業が発生しやすくなります。
一方、企業側としては従業員のメンタルヘルスについて把握しづらいという問題もあります。
そのため最も重要なのは「コミュニケーションを取りやすい環境をつくること」であるといえるでしょう。
意識的にコミュニケーションがとれる場を設定するだけではなく、普段から気軽にやりとりができる環境を整えておくことが必要です。
職場でのメンタルヘルスケアはコミュニケーションの改善から
企業がスムーズに経営を進めていくためには、従業員のメンタルヘルスに配慮しなければなりません。
日ごろからコミュニケーションを密にとったり、現場の状況を確認できる制度を整えたりするように対策をしておくことが重要です。
従業員と気軽にコミュニケーションをおこなうには、ビジネスチャット「Chatwork」が活用できます。
「Chatwork」はチャット形式で、メールや電話よりも気軽なコミュニケーションができるうえ、ビデオ通話機能を使えば、顔を見ながらの面談もおこなうことができます。
職場のメンタルヘルス対策を推進するツールとして、ぜひ「Chatwork」の導入を検討してください。
[※1]参考： 平成30年 労働安全衛生調査（実態調査） https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_kekka-gaiyo01.pdf
