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アブセンティーズム・プレゼンティーズムとは？健康経営のために必要なことを解説
目次
近年、職場における従業員の健康に対する関心が高まっていることから、産業保健の観点からも「アブセンティーズム」「プレゼンティーズム」が注目されています。
この記事では、アブセンティーズムとプレゼンティーズムとはなにか、企業にどのような影響を与えるのか、改善のメリットなどについてわかりやすく解説します。
アブセンティーズム・プレゼンティーズムとは
アブセンティーズムとプレゼンティーズムの意味について紹介します。
アブセンティーズムとは
アブセンティーズム（absenteeism）とは、仕事を休んでいる状態を意味する言葉です。
心や身体の疾患や不調によって、会社に出勤することができず、仕事を欠勤し就労できない状態をアブセンティーズムといいます。
アブセンティーズムでは、欠勤という形で「働けない状態が可視化されている」という点がポイントです。
職場にアブセンティーズムの従業員がいる場合、その人が本来こなすべきであった仕事が進まない、ほかの従業員の業務負担が増えるなどの問題が発生します。
プレゼンティーズムとは
プレゼンティーズム（presenteeism）とは、会社に出社はしているものの、心身の不調のために生産性が低下している状態のことです。
従業員本人は欠勤ではなく、業務にあたっているため、本人の不調や生産性の低下に周囲が気づきにくいという特徴があります。
アブセンティーズムは「欠勤」という形で働けていない状態が可視化されているのに対し、プレゼンティーズムは可視化されていないため、企業にとっての損失もはかりにくいとされています。
アブセンティーズム・プレゼンティーズムが企業に与える影響
アブセンティーズムとプレゼンティーズムが与える企業への影響について解説します。
生産性が低下する
アブセンティーズムでは、該当の従業員が勤務していれば得られるはずの労働力が得られなくなります。
プレゼンティーズムも、従業員が本来のパフォーマンスを発揮できないため、企業全体としての生産性低下につながります。
プレゼンティーズムの状態にある従業員は、何らかの不調を抱えているため、その状態が長く続けば体調が悪化し、アブセンティーズムにつながるリスクもあります。
人材の確保が困難になる
アブセンティーズムとプレゼンティーズムでは、従業員がなんらかの不調をかかえているため、退職のリスクも高まります。
採用と育成に多くの時間と労力をかけてきた人材の退職は、企業にとって大きな損失です。
従業員の退職が続いてしまうと、企業にとって必要な労働力の確保も難しくなります。
また、退職者が続出してしまうと、既存社員の士気やモチベーションも低くなってしまうでしょう。
そのため、アブセンティーズムとプレゼンティーズムは、企業の人材確保に影響をおよぼす可能性があります。
経済的負担が増える
アブセンティーズムやプレゼンティーズムによって、心身の不調を抱えている従業員が増えると、企業の医療費の負担も増加します。
企業の医療費の負担額が増えると、企業の経済状況を圧迫し、本来コストをかけるべきところにかけられなくなる可能性もあるでしょう。
従業員のアブセンティーズム、プレゼンティーズムによる経済的負担の増加は、企業にとってデメリットとなります。
プレゼンティーズムの算出方法
厚生労働省保健局の「コラボヘルスガイドライン」では、プレゼンティーズムにより企業にどの程度の損失額が発生するのか、算出方法が紹介されています。[※1]
まず、健康リスクにもとづいて、従業員を「低リスク群」「中リスク群」「高リスク群」の3つに分類します。
「低リスク群」のプレゼンティーズムによる年間の推定損失額は、約50万円です。
「中リスク群」と「高リスク群」の年間の推定損失額は、約70万円です。
日本国内の企業では、企業における70%程度が低リスク群、残りの30%ほどは中リスク群と高リスク群にあたるといわれています。
例として従業員が100人の企業の場合で、実際に損失額を計算してみましょう。
従業員が100人なら、70人が低リスク群で30人が中・高リスク群です。
低リスク群70人×50万円＝3500万円
中・高リスク群30人×70万円＝2100万円
3500万円+2100万円＝5600万円
合計で5600万円相当の損失が発生しています。
アブセンティーズム・プレゼンティーズム改善のメリット
アブセンティーズムやプレゼンティーズムは、企業にさまざまな悪影響をおよぼします。
そのため、アブセンティーズムやプレゼンティーズムの改善は企業にとって重要です。
アブセンティーズムとプレゼンティーズム改善のメリットについて解説します。
自社の生産性が向上する
アブセンティーズムを改善することができれば、仕事ができていなかった社員が業務に参加可能になります。
プレゼンティーズムも改善できれば、社員の労働生産性が向上し、企業全体として大きな生産性向上が期待できるでしょう。
新しく人材を雇用することは、経済的にも時間的にも多くのコストがかかります。
新しい人材を増やすのではなく、既存社員の生産性や必要な労働力をまかなえるようになれば、企業にとってもメリットです。
リソースを有効活用できる
たとえば、年間約70万円の損失につながる中・高リスク群の従業員を、年間約50万円の損失につながる低リスク群に改善できれば、経済的な損失を減らすことが可能です。
節約できた資金は、業務に有効活用できるため、アブセンティーズムやプレゼンティーズムの改善はリソースの有効活用につながります。
企業にとって、コストのリソースには限りがあります。
限りあるリソースを、本来の業務に使うことができれば、よりよい企業活動が可能となるでしょう。
アブセンティーズム・プレゼンティーズムの対策方法
アブセンティーズムやプレゼンティーズムに対して、企業としてなにができるのか、具体的な対策方法について紹介します。
健康経営でアブセンティーズム・プレゼンティーズムを対策
アブセンティーズム・プレゼンティーズム対策として、企業の健康経営が注目されています。
健康経営とは、経済産業省の定義によれば、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。[※2]
従業員が健康的に働けるように、企業がさまざまな投資や工夫をすることで、企業の生産性が向上し、結果として業績や株価の向上にもつながるという内容が、健康経営の考え方です。
企業として健康経営を意識することによって、従業員が健康的に働ける職場づくりが進み、アブセンティーズムやプレゼンティーズム対策となるでしょう。
研修による予防的とりくみ
従業員ひとりひとりが心身の不調時にうまく対処できるように、研修をおこなうことも有効です。
不調時のストレスマネジメントの方法や、早期に相談することの重要性などを研修で従業員に伝えることで、アブセンティーズムやプレゼンティーズムの予防につながります。
管理職に対し、部下のマネジメントや面談での対応方法などを伝えることも、アブセンティーズムやプレゼンティーズムの対策として機能するでしょう。
企業としてのアブセンティーズム・プレゼンティーズム対策を
アブセンティーズムとは、従業員が欠勤して就業できていない状態のことで、プレゼンティーズムとは働いてはいるものの心身の不調のため生産性が低下している状態のことです。
アブセンティーズムもプレゼンティーズムも企業にさまざまな影響があり、健康経営などの視点をもって対策する必要があります。
近年、職場での連絡にはチャットツールを使い、リモートワークなどの環境下でも密なコミュニケーションをとって社員の状況を適切に把握しようとする企業が増えています。
ビジネスチャット「Chatwork」は、メールや電話に比べて、手軽かつすばやくチャットでの連絡が可能であり、多くの企業でコミュニケーションツールとして使われています。
本記事で紹介した、管理職に対してアブセンティーズムやプレゼンティーズムの予防的な取り組みを効率的に伝えて周知する手段としても、活用が可能です。
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[※1]厚生労働省「コラボヘルスガイドライン」
https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12401000-Hokenkyoku-Soumuka/0000171483.pdf
[※2]経済産業省「健康経営」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenko_keiei.html
