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DX人材とは？DX成功に必要なスキルやマインドを解説
目次
企業に求められている「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を進めるために必要なスキルとはどのようなものなのでしょうか。
DX推進に必要なスキルや知識、DXを推進する人材に求められる要素について、具体的に学んでいきましょう。
DX推進にはDXスキルを持つ人材が必要
DX（Digital Transformation）とは、経済産業省の定義によると、
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」［※1］
という意味を指します。
経済産業省の「D X レポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開」［※2］では、日本国内の企業がDXを導入・推進しなかった場合、2025年以降に、毎年12兆円の経済的損失が発生すると予測する「2025年の崖」という問題を提唱し、DX推進の必要性について提唱しています。
企業におけるDX推進は大きな課題であり、DXを導入・推進しない企業はデジタル競争の敗者となるともいわれています。
また、企業におけるDX推進には、DXスキルを持つ人材が必要です。
どれほど素晴らしいデジタル技術があったとしても、その技術をうまく活用し、ビジネスモデル案を作る人材や全体の工程を管理できる人材がいなければ、DX推進で目的を達成できないので、DX推進にはDXスキルを持つ人材が必要なのです。
DXに必要なスキルと担当する人材
IPA（情報処理推進機構）の報告［※3］によると、DX推進を担当する人材の呼称例として、「プロデューサー」、「ビジネスデザイナー」、「アーキテクト」、「データサイエンティスト／AIエンジニア」、「UXデザイナー」、「エンジニア／プログラマ」というものが挙げられます。
それぞれの人材の役割について見ていきましょう。
プロデューサー
プロデューサーとは、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダ格の人材のことであり、CDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）も含むとされています。
別名、プロジェクトマネージャーとも呼ばれ、柔軟なプロジェクトマネジメントスキルや人材、予算のリソースマネジメントスキル、組織牽引力を備える必要があり、DX推進に必要不可欠な存在です。
ビジネスデザイナー
ビジネスデザイナーとは、DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材のことであり、主に、プロデューサーの構想を具体化する役割を担います。
多様な関係者の意向を調整しながらプロジェクトを前に進めていく存在です。
アーキテクト
アーキテクトとは、設計士という意味があり、DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材のことです。
プロデューサーやビジネスデザイナーのもとで、主に技術面でシステムを設計していく役割を担います。
ITアーキテクトという職種とほぼ同義とされており、コンサルティング、標準化と再利用、アーキテクチャ設計、設計技法などのスキルが必要となります。
データサイエンティスト・AIエンジニア
データサイエンティスト／AIエンジニアとは、DXに関するデジタル技術（AI・IoT等）やデータ解析に精通した人材のことです。
AIなどを使って収集したデータを解析し、DXの設計に結びつけます。
データサイエンティスト・AIエンジニアには、ビジネス力、データサイエンス力、データエンジニアリング力のスキルが必要とされています。
UXデザイナー
UXデザイナーとは、DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材のことです。
一般的に、UIデザイナーもしくはWebデザイナーと呼ばれる職種とほぼ同義です。
UXデザイナーには、Webデザイン技術、Webビジュアルデザイン、Webサイト設計、構築技術などのスキルが必要とされています。
エンジニア／プログラマ
エンジニア／プログラマとは、デジタルシステムの実装やインフラ構築等を担う人材のことです。
一般的なITエンジニアと同等のスキルが必要となります。
DX人材に求められるマインド・スキル
DXの推進においては、マインドが重要視されています。
なぜなら、DX人材は、変革をリードしていく存在であり、常に強い意志や積極的な姿勢が必要とされるからです。
IPA（情報処理推進機構）の報告［※3］に記載のある、DX人材に必要なマインドやスキルについて説明します。
現状を変えたい思考
DX人材は変革をリードしていく存在ですから、現状に疑問を抱き、新しいことにチャレンジできる精神はとても大切です。
とくにアナログな環境や非効率な事柄から脱却したいと考えている人材や改善する意志が強い方は適任といえるかもしれません。
諦めない力・やりきる力
既存のシステムを変革させるには、失敗や反発はつきものであり、多くの時間と労力を費やすことになります。
DXを実現させるには、ビジネスとして成立するまで諦めず、やりきる力が必要です。
巻き込み力・調整力
変革はひとりで起こすことはできませんので、一緒にDXを推進していく仲間が必要です。
ときには、他領域とのコラボレーションが必要となることもあるでしょう。
そのような場合に、他人の意見に耳を傾け、さまざまな意見を調整していく力が必要となります。
今までになかったものを作り出すには、周りを巻き込んで、協力してくれる仲間を集める力も大切です。
DX人材育成のポイント
DX人材にはさまざまなスキルやマインドが必要であり、そのような人材を新規採用することは、日本のIT人材の減少から見ても容易でなく、社内の人材をDX人材として育成していくことが重要です。
社内からDX人材を育成することで、社内のシステムをよく知った人材がDX人材となれる、新規採用や外部委託よりスピーディーなDXが可能になるといったメリットがあります。
社内におけるDX人材育成のポイントについて確認しましょう。
DXに向いている人材を見極める
DX人材はその人が持つマインドやスキルによって向き不向きがあり、DX人材は誰もがなれるものではありません。
DX人材に必要なマインド・スキルを持った人材を見極め、DX人材に育成していくことが大切です。
DX人材を見極めるには、まず、自社において何をDXの対象とするのかを決めることが大事です。
DXの対象が決まれば、DXの実現に向けて、どのようなスキルやマインドを持った人材がふさわしいかということが見えてくるはずです。
学習の機会を設ける
研修の実施や資格取得の援助など、積極的な学習支援をおこない、DXに必要なスキルを習得する機会を設けることも大切です。
DX人材が、新しいことにチャレンジできるような環境を整えることも、DX実現に向けて必要なことです。
実践の機会を設ける
OJTなどを活用し、DX人材が学んだことを実践できる場があるとよいでしょう。
実践する中で、学んだ知識と自社の課題が結びつき、初めて学んだことが活かせます。
例えば、社内や限られた部門のみでDXを推進する小さなプロジェクトを立ち上げ、OJTを活用しながら習得した知識を実践できる場を設けるということが挙げられます。
このような実践の場を設けて、実践を通じてDXの知識や経験を積み重ねることは、DX人材の育成に必要不可欠です。
社員のデジタルリテラシーを向上させる
企業のDX推進においては、DX人材だけでなく、社員全員のデジタルリテラシーの向上させる取り組みも必要です。
社内研修などをおこない、社員全員がDXやデジタル化についての理解度を高め、DXの目的を共有することで、DX推進がより加速するでしょう。
また、社員全員のデジタルリテラシーが向上すれば、社内システムの開発などに取り組む際、社員へのヒアリングや運用テストなども実施しやすくなるでしょう。
DXスキルを持つ人材を見出そう
デジタル競争の敗者とならないためにも、DXの推進は、これからの企業経営において必要不可欠であり、DX推進のためにDX人材の育成は、早急におこなうべき業務であるといえます。
しかし、DX人材に必要なスキルやマインドは簡単に身につくものではありません。
まずは、DX人材に向いている人材を見極め、研修をおこなうなどの学習支援から始めるとよいでしょう。
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［※1］引用：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）Ver. 1.0
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
［※2］出典：D X レポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html
［※3］出典：「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」報告書本編
https://www.ipa.go.jp/files/000073700.pdf
