カーボンニュートラルの考え方とは?意味や必要性をわかりやすく解説
目次
カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を保つことです。
温室効果ガスの削減は、地球温暖化の対策やSDGsの目標達成に欠かせません。
とりくみを実践することで、投資家から「企業の未来を見据えている」と見られるので、投資してもらいやすくなるメリットがあります。
カーボンニュートラルの考え方を始め、意味や必要性をわかりやすく解説します。
カーボンニュートラルの意味
カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を保つことです。
カーボン(炭素)、ニュートラル(中立)という意味があります。
たとえば、温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)を排出したときに、別の環境活動にとりくんで、吸収量をゼロに調整することが当てはまります。
ネットゼロと呼ばれることもあり、温室効果ガスの排出量から吸収量を差し引くことで、排出量をゼロにできると考えられています。
カーボンニュートラルは、世界全体で2050年までに目標達成が掲げられている内容です。
とりくみを実践することで、地球温暖化の予防や持続可能な社会実現を目指せます。
ESG投資について
ESG投資とは、事業活動において「環境」「社会」「ガバナンス(管理)」の課題解消に力を入れる企業に投資することです。
たとえば、企業が地球環境にやさしい素材を使った製品を生み出すことで、自社の利益だけでなく、地球環境や社会全体に配慮する行動につながります。
ESGの課題解消に力を入れる企業は、社会問題を見据えながら「長期的な経営を考えられる企業」と認識されるため、ESG投資に注目する投資家から支援を受けやすくなります。
カーボンニュートラルとカーボンオフセットとの関係性
カーボンオフセットとは、温室効果ガスの排出量を抑えきれないときに、別の環境活動に投資して排出量を調整することです。
たとえば、排出量を削減できなかった場合、森林保護活動にとりくむ団体からクレジットを購入する方法があげられます。
カーボンニュートラルにおいて、排出量と吸収量ゼロを目標に掲げる一方で、排出量が相殺できなかったときは、カーボンオフセットで排出量の埋め合わせをします。
カーボンニュートラルの必要性
カーボンニュートラルの必要性について解説します。
地球温暖化の対策
温室効果ガスの排出量ゼロを目指すことは、地球温暖化の対策に効果があると考えられています。
地球温暖化とは、二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの排出によって、地球全体の温度が上昇している現象のことです。
日本の平均気温においても、1900年代と2000年代を比べると、年々気温が上昇していることがわかっています。[※1]
地球温暖化を放置すると、海面水位の上昇、気候変動による異常気象を発生させると考えられています。
カーボンニュートラルのとりくみを実施することで、地球の環境全体を守る活動につながるでしょう。
SDGsの目標達成
カーボンニュートラルのとりくみは、SDGsの開発目標の達成にも関わってきます。
SDGsとは、持続可能な開発目標を指す言葉で、世界の貧困や差別をなくすこと、環境問題の解消を目指すことなどが含まれています。
たとえば、SDGsの「13番:気候変動に具体的な対策を」「14番:海の豊かさを守ろう」「15番:陸の豊かさを守ろう」などの項目は、カーボンニュートラルのとりくみで目標達成を目指せます。
カーボンニュートラルの考え方:産業別
産業別におけるカーボンニュートラルの考え方について解説します。
製造業の事例
製造業の事例では、温室効果ガスの排出量を削減するために、以下のようなとりくみが実施されています。
- 工場の照明をLEDに変える
- 省エネができる設備を導入する
- 再生可能エネルギーを購入する
カーボンニュートラルのとりくみを実施することで、製造時に排出される二酸化炭素(CO2)などの排出量を抑えるとりくみにつながります。
農業の事例
農業の事例では、カーボンニュートラルに関して、以下のとりくみを実施しています。
- 作業を最適化することにより、資源や燃料の無駄を省く
- 化学肥料低減のために、有機農業を導入する
- メタンなどの排出量を抑える仕組みを導入する
農業では、気候変動による自然災害などの影響で、作物に対する影響が深刻です。
カーボンニュートラルの実施は、継続的に農業を続けるためにも必要なとりくみといえます。
自動車産業の事例
自動車産業の事例では、以下のような方法でカーボンニュートラルのとりくみを実施しています。
- 製造工程の改善によりエネルギー消費量を抑える
- 再生可能エネルギーを導入する
- サプライチェーンを効率化し資源や廃棄物削減を目指す
上記以外にも、電気自動車の開発による二酸化炭素(CO2)の削減などを実践しています。
電力産業の事例
電力産業の事例では、温室効果ガスの排出量を削減するために、以下のようなとりくみが実施されています。
- 風力、太陽光発電などの再生可能エネルギーを利用する
- エネルギーを効率的に利用できる仕組み作りを進める
- 水素やアンモニアを発電に利用する
火力発電などに代わる方法を模索することで、二酸化炭素(CO2)の排出量を削減でき、カーボンニュートラルの実現を目指せます。
カーボンニュートラルの実現に向けた対策
カーボンニュートラルの実現に向けた対策について解説します。
太陽光発電システムを使う
太陽光発電システムとは、太陽光を電気エネルギーに変換できるシステムのことです。
二酸化炭素(CO2)を排出しない方法として、カーボンニュートラルのとりくみにおいても注目されています。
導入にはコストがかかりますが、余った分の電力を買い取ってもらうことも可能です。
また、長期的に見たときに、電力を自社で補えるようになるため、電気料金の節約にも期待できます。
再生可能エネルギーを利用する
再生可能エネルギーの利用は、二酸化炭素(CO2)を排出しないメリットがあります。
たとえば、風力や太陽光、水力や地熱、バイオマスを使った発電方法があげられます。
自然環境を借りたエネルギー源として活用できるため、資源が枯渇しないという点が特徴です。
ただ、再生可能エネルギーは、導入にコストがかかる側面を始め、天候などに左右されてエネルギーを安定的に供給できないといった課題があります。
再生可能エネルギーの課題の解消方法として、複数の発電方法を並行して使う仕組みづくりが進められています。
省エネの設備を整える
企業においては、省エネを実現できる設備を導入することで、二酸化炭素(CO2)の削減を実現できます。
また、古い設備を新しい設備に変えると、電気料金を節約する効果も期待できるでしょう。
社内においては、従業員に省エネに関する講習会を開いて、節電などを求めるように協力体制を整えることも大切です。
ほかにも、国の制度では、省エネ対策を実施する企業について、補助金を支援するとりくみを実施しています。
補助金の制度を有効活用することで、企業のとりくみにかかる費用を抑えながら、カーボンニュートラルの実現を目指せます。
カーボンニュートラルの実現には企業のとりくみが重要
カーボンニュートラルは、地球温暖化の対策やSDGsの目標達成に欠かせないとりくみです。
2050年までの目標達成を実現するためにも、企業におけるとりくみが重要になります。
カーボンニュートラルのとりくみを実施することで、長期的に見たときに企業のコスト削減や投資家からの支援を受けやすくなるメリットもあるでしょう。
また、企業においてカーボンニュートラルのとりくみを実施するときは、社員の協力も欠かせない要素です。
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[※1]参考:環境省|脱炭素ポータル「カーボンニュートラルとは」
https://ondankataisaku.env.go.jp/carbon_neutral/about/