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ケイパビリティとは？意味やコアコンピタンスの違いを【企業事例付き】で解説
目次
ビジネスにおけるケイパビリティは「競合他社よりも有利になる自社の能力、組織力」を指します。
元々のケイパビリティには、能力や効率、力量や手腕などの意味があります。
ケイパビリティを活用すると、自社の優位性を高められるメリットがあるでしょう。
自社でケイパビリティを活用するためにも、コアコンピタンスの違いや企業事例を踏まえて解説します。
ケイパビリティの意味とは？
ケイパビリティ（capability）には、能力や効率、力量や手腕などの意味があります。
また、ビジネスにおけるケイパビリティは、競合他社よりも有利になる自社の能力を指します。
具体的には、「自社の総合的な組織力」や「自社の総合的な実行力」など、企業全体の能力を表現する際に使われます。
ケイパビリティが注目される背景
現代社会は、社会全体の不確実性が高まっており、市場が移り変わるスピードが速いです。
また、技術革新による影響や顧客のニーズも変わり続けており、同じ事業体制を続けてしまうと、社会の変化に対応できなくなる可能性があります。
企業が事業活動を継続するには、社会の変化に対応できる組織力が求められています。
また、ケイパビリティが明確な企業は、人材から見たときに自社の強みが明確で、競合他社にはない魅力的な部分がある企業と認識してもらえます。
ケイパビリティの向上は、人材採用においても有利に働くため、企業が人材を安定的に確保して育成するためにも重要です。
ビジネスでのケイパビリティの使い方
ビジネスでは、以下のような表現方法でケイパビリティを使います。
- 自社のケイパビリティを高める
- 自社のケイパビリティを把握する
- 自社のケイパビリティを強化する
ケイパビリティという言葉は、今後の企業戦略を考える会議の場などで使われる場面が多いです。
ケイパビリティを活用するメリット
ケイパビリティを探る取り組みで、自社の事業活動における優位性を高められます。
企業の組織力は、競合他社が模倣するには難しい部分ともいわれています。
自社のケイパビリティを高められると、競合他社との差別化を図ることが可能です。
ただ、ケイパビリティは長期的な視点で活用する必要があるため、成果が出るまでに時間がかかる点は押さえておきましょう。
ケイパビリティとコアコンピタンスの違い
コアコンピタンスとは、自社の核になる能力を指します。
コアコンピタンスは、他社が模倣できない能力という点が特徴です。
コアは「核心」、コンピタンスは「専門的な能力、力量」という意味があります。
コアコンピタンスは「技術力」や「製造能力」など、事業活動のプロセスにおける一部の能力を意味します。
一方、ケイパビリティは「組織全体の能力」を意味するため、事業活動のプロセス全体を表す点で違います。
コアコンピタンスを活用するメリット
コアコンピタンスを探ると、自社の技術力や製造能力の強みを知って活用ができます。
今後の事業活動においても、どのような方向性で事業活動の投資を進めればいいのかを把握できる利点があります。
コアコンピタンスの活用により、自社の強みの増強や弱みをカバーする戦略を立てやすくなります。
企業のケイパビリティを把握する方法
企業のケイパビリティを把握する方法について見ていきましょう。
ケイパビリティの定義
自社のケイパビリティを探るときは、そもそも自社にとってのケイパビリティとは何か、定義を決めておくことも大切です。
事業活動においてどのような部分を伸ばすべきなのか、自社にとって重要な分野は何なのかを把握すれば、自社独自のケイパビリティを見つけやすくなります。
たとえば「マーケティングにおけるケイパビリティを高める」という定義を決めておくことで、自社のマーケティングに関わる能力に何があるのか、掘り下げやすくなるでしょう。
SWOT分析を活用する
SWOT分析とは、自社における今後の経営戦略、マーケティング分析をする際に活用できるフレームワークです。
SWOT分析では、自社の内部環境である「強み」と「弱み」、外部環境（競合他社や市場の状況）である「機会」と「脅威」の4項目から、自社の状況を掘り下げられます。
自社と競合他社の違いを整理できるので、ケイパビリティを探るときの参考にできます。
バリューチェーン分析を活用する
バリューチェーン分析とは、自社の事業活動における付加価値（バリュー）を生み出すポイントがどこにあるのか、分析できる方法です。
バリューチェーン分析の構成要素として、主活動と支援活動から、自社の強みと弱みを掘り下げられます。
- 主活動：購買物流、製造、出荷物流、マーケティング、販売、サービス
- 支援活動：全般管理、人事、労務管理、技術開発、調達
自社の価値連鎖に何があるのかを整理すると、ケイパビリティを洗い出しやすくなります。
企業のケイパビリティを高めるポイント
企業のケイパビリティを高める際のポイントを見ていきましょう。
ケイパビリティ・ベース競争戦略を使う
ケイパビリティ・ベース競争戦略とは、経営戦略の軸にケイパビリティをおいて、競合他社よりも優位な立場を目指す戦略です。
戦略を実行する際は、以下の4つのポイントを押さえておきましょう。
- ビジネスプロセスの重視
- 主なビジネスプロセスの変換
- 部門間のインフラ整備
- トップによるケイパビリティの推進
ビジネスプロセスの重視
ケイパビリティ・ベース競争戦略では、商品や市場の価値よりも、ビジネスプロセスや組織力を重視します。
通常の戦略とは違い、外的要因よりも内的要因の価値に注目する点で違います。
主なビジネスプロセスの変換
自社のビジネスプロセスにおいて、中心軸になる部分をケイパビリティに変換します。
重要度が低いビジネスプロセスには注目しないことで、経営資源を無駄なく有効活用できます。
部門間のインフラ整備
ケイパビリティでは、部門間で円滑にやりとりができる体制が求められます。
たとえば、IT技術を導入することで、効率的に事業活動をおこなうためのインフラを整備できます。
トップによるケイパビリティの推進
ケイパビリティの推進には、組織全体の横断が必要になるため、トップが積極的に介入する必要があります。
経営陣が中心になり、リーダーシップを発揮しながら意見をまとめていきます。
ダイナミック・ケイパビリティ戦略を使う
ダイナミック・ケイパビリティ戦略とは、自社だけでなく、外部のチェーンを含めて活用する戦略です。
この戦略では、3つの要素が必要になります。
- 感知（センシング）：経営環境の脅威、危機を感知する能力
- 捕捉（シージング）：経営資源を再分配、再利用できる能力
- 変容（トランスフォーミング）：経営資源を再構築、変容させる能力
ダイナミック・ケイパビリティ戦略の実施により、自社の経営環境や経営資源をスピーディーに把握し、活用できる能力を高められます。
ケイパビリティの企業事例
参考にするためにも、ケイパビリティの企業事例について解説します。
ソフトウェアの開発・販売事業の事例
ソフトウェアの開発・販売事業の事例では「商品の洗練されたデザイン」がケイパビリティに当てはまります。
この事業の商品は、デザインに無駄がなく、シンプルで使いやすい操作画面などを売りにしています。
ケイパビリティの高さから、市場シェアを安定的に獲得している事例です。
製造事業の事例
製造事業の事例では「製品の耐久性と信頼性の高さ」がケイパビリティに当てはまります。
世界や国内での製品販売数やシェアも高く、従来の技術力の高さから安定的に顧客を獲得しています。
ケイパビリティを高めることで事業活動の未来につながる
競合他社との能力を差別化するには、自社のケイパビリティを高めることが重要です。
「自社の総合的な組織力、実行力」など、企業全体の能力の向上により、長期的な事業活動を続けられるメリットがあります。
ケイパビリティ・ベース競争戦略などの方法を使い、企業のケイパビリティを高めていきましょう。
ケイパビリティを高めるには、部門間のインフラを整備しておく必要があります。
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