リクルーターとは?役割や導入方法、メリット・デメリットを解説

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リクルーターとは?役割や導入方法、メリット・デメリットを解説

目次

リクルーター制度とは、企業に所属する社員が、就活生に直接会う採用方法のことで、優秀な学生の囲い込みができるとして、注目を集めている採用方法です。

効率的に活用するためには、リクルーターの役割や、制度のメリット・デメリットを正しく理解し、運用することが大切です。

リクルーター制度の概要や注目される背景、導入方法を解説します。

リクルーター制度とは

企業に所属する社員が、直接学生に会い、採用をおこなう方法を「リクルーター制度」といいます。

リクルーターと呼ばれる社員は、学生との面談や、エントリーシートの添削、面談の練習、内定後の疑問解消などをおこないます。

企業によって、リクルーターがどこに注力するかは異なりますが、優秀な学生を獲得するために、さまざまなとりくみがされています。

リクルーター制度が注目される背景

「リクルーター制度」は、優秀な学生をいち早く囲い込める採用方法として、注目を集めています。

リクルーター制度を実施することで、企業に興味や好感をもってもらえたり、企業側が自社に適した学生かを判断しやすくなったりなどのメリットがあります。

労働人口の減少にともなって、人材獲得が激化するなかで、早くから優秀な学生とコンタクトをとることができるため、リクルーター制度を導入する企業が増えています。

リクルーターの役割

近年注目を集めているリクルーター制度ですが、リクルーター制度の運用に欠かせない「リクルーター」と呼ばれる社員には、どのような役割があるのでしょうか。

今回は、リクルーターの役割として、以下の4つを解説します。

  • 母集団形成
  • 自社への理解促進
  • 面接官
  • 内定自体の抑止

それぞれの役割について詳しくみていきましょう。

母集団の形成

企業から学生へ直接働きかけることで、自社に強い興味や、高い志望度をもつ学生の母集団を形成することが可能です。

リクルーターは、直接学生と会うことができるため、自社にどれぐらい興味をもっているのかや、志望度はどれくらいかなど、学生の細かな情報を把握することができます。

また、リクルーター制度をうまく活用することができれば、各採用フローのおおよその人数を見積ることもでき、目標値もたてやすくなります。

>母集団形成とは?に関する記事はこちら

自社の理解促進

リクルーターは、学生と直接話せるため、自社に対する疑問や不安の解消や、社内の様子、働き方を細かく学生に伝えることができます。

会社説明会などの大人数の場では質問しきれない細かな項目も、面談では自由に質問できるため、学生の自社の理解促進を期待することができます。

細かな情報を伝えることで、入社後のミスマッチを減らしたり、志望度を向上させたりできることも、リクルーター制度の特徴です。

面接官

リクルーターには、面接官の役割もあります。

リクルーター制度では、リクルーターと学生の面談を通して、自社への適性を評価し、正規の採用フローである面談を省略させることがあります。

リクルーターが、面接官としての役割を担い、学生にさまざまな質問を投げかけることによって、自社にマッチする人材かを見極めていくのです。

内定辞退の抑止

リクルーターは、内定をだした後も、学生一人ひとりに対して、細かなフォローができるため、内定辞退の抑止が期待できます。

内定後の不安や疑問の解消、社員との交流会などさまざまな企画をおこなうことで、高い志望度を保ったまま、入社を迎えることができます。

学生側にとっても、入社前に先輩社員と交流できることはメリットでしょう。

リクルーターを導入するメリット:企業側

注目を集めるリクルーター制度ですが、導入することで、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

企業側・候補者側それぞれの目線で、リクルーター制度のメリット・デメリットを確認していきましょう。

まずは、リクルーター制度を導入することによる、企業側のメリットについて解説します。

早い段階から候補者にアプローチできる

リクルーター制度を活用することで、優秀な学生に、早い段階からアプローチすることが可能になります。

就活解禁日から、採用活動をはじめると、優秀な学生の囲い込みが激化してしまい、なかなか自社に興味をもってもらうことが難しくなります。

自社に興味をもってもらうには、早い段階から求職者に接触し、アプローチすることが大切です。

面談をおこなうことは、就活解禁日以前でも認められているため、リクルーター制度を導入し、個別にアプローチをおこないましょう。

自社のプロモーションができる

リクルーター制度は、自社のプロモーション活動にもなります。

大規模な会社説明会の場合、一方的な説明になってしまい、自社の表面的な部分しか伝えることができません。

しかし、直接学生と会うことができるリクルーター制度では、双方のコミュニケーションが可能となるため、学生の気になる疑問にじっくりと回答することができます。

企業への理解促進は、高い志望度につながる可能性もあるため、積極的におこなうようにしましょう。

>一方的なコミュニケーションの弊害に関する記事はこちら

候補者の本質がわかる

リクルーター制度では、学生一人ひとりと、密接なコミュニケーションが可能となるため、性格特性や、どのような業界や企業を志望しているのかを深堀りすることができます。

候補者の本質や本音を知ることができると、自社に適した人材であるのかについて、さまざまな角度から検討できるでしょう。

また、ミスマッチを減らすことにもつながるため、入社後の早期離職を減らすためにも、大切なとりくみと言えます。

>ミスマッチが起こる原因に関する記事はこちら

リクルーターを導入するデメリット:企業側

さまざまなメリットがあるリクルーター制度ですが、導入する際は、デメリットについても把握しておくことが大切です。

企業が、リクルーター制度を導入する際のデメリットについてみていきましょう。

アプローチできる候補者数に限りがある

リクルーターの数は、限られているため、アプローチできる候補者の数にも限度があります。

リクルーター制度を活用する場合は、あらかじめ学生を選定したうえで、活動する必要があるため、自社とのマッチ度が高い学生を見落とす可能性も想定されます。

機会損失につながらないように、選定は慎重におこなうようにしましょう。

リクルーターの負担が増える

リクルーター制度は、学生一人ひとりにアプローチする方法のため、リクルーター側の負担が大きくなる危険性もあります。

求職者は、リクルーターがどのような人物かや、リクルーターが話す内容で、企業のイメージを見極めているため、リクルーターである社員には、あらかじめ話す内容や企業情報について整理をすることが求められます。

学生との面談を実施するだけでなく、準備にも時間がかかるため、通常業務が圧迫される可能性もあります。

企業側は、リクルーターの負担も考えて、進める必要があるでしょう。

企業イメージを下げる可能性がある

企業の顔ともいえる「リクルーター」が、企業イメージの低下につながる可能性もあります。

リクルーターの話す内容の質が悪い、就活生の疑問に的確に回答できない、面談が上手く実施できないなどの場合、企業に対する印象が悪くなる危険性が考えられます。

企業側は、リクルーターの選定も慎重におこない、企業イメージを高められる運用を目指しましょう。

リクルーターを導入するメリット:候補者側

ここまで企業側のメリット・デメリットを確認してきましたが、リクルーター制度は、学生側にもメリットがある制度なのでしょうか。

候補者側の、リクルーター制度を導入するメリットについてみていきましょう。

企業への理解が深まる

リクルーター制度を活用すると、現役社員から直接、企業概要や気になることを聞けるため、企業理解を深めることができます。

企業を深く理解することができると、志望度の明確化や、自分とのマッチ度が判断しやすくなります。

実際に働いている先輩社員の雰囲気を知ることもできるため、入社後のイメージもつきやすいでしょう。

選考フローを減らせる

リクルーターとの面談が、採用面接の代わりになり、選考フローを省略することができます。

選考フローを減らすことができれば、選考への事前準備にかかる時間が省け、内定がでるスピードもはやめることができるため、安心感にもつながるでしょう。

必ずしも選考フローを省略できるとは限らない点には、注意することが大切です。

企業の内情を知ることができる

リクルーター制度を活用することで、会社説明会では聞くことができない、社員の働き方や制度など、企業の実情を知ることができます。

企業の実情を知ることができれば、入社後の働いている姿をより明確に思い描けるため、企業が自分にあっているのかもよく考えて検討することができるでしょう。

不安や疑問も気軽に聞くことができるため、気になることがある場合は、解決するようにしましょう。

リクルーターを導入するデメリット:候補者側

選考フローの省略や、ミスマッチを減らすことができるなどのメリットがあるリクルーター制度ですが、活用する際はデメリットについても把握しておきましょう。

リクルーター制度を、候補者が活用するデメリットについてみていきましょう。

不公平性がある

リクルーター制度は、すべての学生に平等に権利が与えられない採用方法のため、不公平性があることも事実です。

リクルーターは、候補者と同じ大学の出身者を選ぶことが多く、実施している大学と実施していない大学に大きく分かれることがあります。

どれだけ強く志望している企業の場合でも、リクルーターがつかない場合には、学生は一般的なフローで選考をうけなければなりません。

リクルーター面談を志望することができる場合もあるため、企業が採用している採用方法については、よく調べるようにしましょう。

選考結果がわかりにくい

リクルーター面談が採用選考の一貫となっている場合、採用結果通知の概念が存在しないため、選考結果がわかりにくいです。

何回か面接をおこなった後で、企業から連絡が来なければ、選考から落ちたということになりますが、選考だと思わずに面談をしていた場合は、後悔することもあるでしょう。

リクルーター面談をおこなう際は、毎回が採用面談だと考えて、準備をおこなうことが大切です。

リクルーター制度を導入する方法

メリット・デメリットを紹介してきましたが、実際にリクルーター制度を導入するには、どのような手順を踏めばいいでしょうか。

リクルーター制度を導入する際の4つのステップを紹介します。

  1. リクルーター制度を整備する
  2. リクルーター候補を選ぶ
  3. リクルーターを育成する
  4. リクルーター制度を告知する

4つのステップを参考に、リクルーター制度を導入を検討してみてください。

ステップ(1):リクルーター制度を整備する

リクルーター制度を導入する際は、きちんと制度を整備することが大切です。

「他部署への理解」「運用ルールのとりきめ」「目標の明確化」を意識し、リクルーター・候補者双方に不利益が生じないように注意しましょう。

リクルーターは、出身大学のOB・OGを設定することが一般的であるため、候補者の志望とは異なる部署の社員が、リクルーターになることもあります。

候補者にとっても有意義な制度にするためにも、リクルーター制度の重要性を、リクルーターに示し、他部署の業務や実情への理解を仰ぐことも重要です。

また、運用ルールを設定する際は、リクルーター制度の目的をはじめ、面談ではなにを話すのか、面談場所のとり決めの手順や手配・経費についてなど、細かく整備するようにしましょう。

どのような学生を獲得したいかや、採用基準をあらかじめ明確にしておくことで、効率的に運用することができます。

ステップ(2):リクルーター候補を選ぶ

リクルーター候補の選定も、重要な手順です。

新卒採用の場合は、入社1年目〜5年目の若手社員をあてれば、学生も気軽に話を聞くことができるでしょう。

また、リクルーターを選定する際は、学生が憧れを抱くような理想の社員や、自社の風土やカルチャーにフィットした人材を選定するとよいでしょう。

自社の評価を下げることなく、高い志望度を抱いてもらえるかどうかは、リクルーターにかかっているため、慎重に選定する必要があります。

中途採用の場合は、即戦力となる人材を獲得するために、経営幹部や実力のある人物を選ぶことが大切です。

キャリアや年代などにあわせて、最適なリクルーターを選定しましょう。

ステップ(3):リクルーターを育成する

効果的に自社の宣伝をしたり、学生の疑問に答えたりするためにも、リクルーターの育成は、しっかりとおこなうことが大切です。

リクルーター制度をおこなう目的から、採用人数・理想とする人物像など、求職者のターゲットと概要は、深い理解が必要です。

リクルーターは、企業の顔にもなるため、人によって答える内容が異なったり、マイナスな印象を与えたりしないようにすることが大切です。

学生からよく聞かれることなどは、あらかじめ共有しておき、質の高い面談にできるように準備しておきましょう。

ステップ(4):リクルーター制度を告知する

リクルーター制度を導入する際は、全社に対して、制度内容や目的を告知するようにしましょう。

企業説明や、面談・スカウトをおこなうなかでの気づきや反省、進捗状況などは、定期的に共有する場を設けることで、制度の質を向上させていくことができます。

企業・候補者の双方にとって有意義な制度にするためにも、改善のPDCAをしっかり回せる仕組みを構築しましょう。

>PDCAを効果的におこなうポイントに関する記事はこちら

円滑な情報共有にはChatwork

リクルーター制度は、優秀な人材の囲い込みが、早期に実現できるとして、注目を集めている採用方法です。

制度を導入する際は、採用計画やターゲットとなる理想像などを明確にすることで、円滑に運用することができます。

円滑な制度運用にはコミュニケーションが欠かせません。スムーズなコミュニケーションを推進するためにはコミュニケーションツールの活用がおすすめです。

ビジネスチャット「Chatwork」は、離れた場所にいても、スムーズで迅速な情報共有が可能になるコミュニケーションツールです。

会話のように素早いコミュニケーションがとれるとともに、必要に応じて音声・ビデオ通話を活用することもできます。

リクルーター同士の情報共有はもちろん、面談中にわからないことを聞かれた場合も、迅速に確認することができるため、候補者に不安を与えることもないでしょう。

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