SDGsの身近な例とは？企業や個人ができることやとりくむポイントを解説

SDGs（エスディージーズ）について、すでにとりくみを始めている企業もありますが、具体的にどのようにSDGsにとりくめばよいか知りたい、という方もいるかと思います。

SDGsでは、環境保護・ジェンダーレス・多様性などの目的が多くあり、すべてを理解することは簡単ではありません。

SDGsの身近な例として、企業がとりくみやすいSDGsの身近な例ととりくむ際のポイントを解説します。

SDGs（持続可能な開発目標）とは？

SDGsとは、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。

2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年の国連サミットで採択された、2030年までに持続可能なよりよい世界を目指すための国際社会の目標です。

SDGsは、17の目標と、具体的な169のターゲットで構成されており、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

＞SDGsの17の目標ととりくみに関する記事はこちら

SDGsの身近な例：個人でとりくめること

SDGsの目標の達成には、個人や企業のとりくみが必要不可欠です。個人でできるSDGsの身近な例として、どのようなものがあるか見ていきましょう。

マイバックやマイボトルを持ち歩く

マイバックやマイボトルを持ち歩くことはSDGsの身近な例です。

レジ袋やペットボトルはプラスチックでできていますが、適切に回収・分別されなかった場合、その多くが海に流されている現状があります。

2050年には、海洋中に存在するプラスチックの量が魚の量を上回ると予測されており[※2]、世界中でプラスチックを適切に回収・分別し、そもそもプラスチックをできるだけ排出しないための活動が盛んに実施されています。

そのため、個人がプラスチック削減に貢献するには、普段使用することの多いレジ袋やペットボトルを使わずに、マイバックやマイボトルを持ち歩くことが重要になってくるのです。

地元の食材を購入する

地方の過疎化により農畜産業が衰退し、経済的に厳しい状況に置かれている自治体が増加傾向にあります。

地元の食材を購入することは、地域活性化につながる重要なとりくみです。

加えて、距離の離れた土地から届いた食材は、輸送の段階でエネルギーを消費し、それだけ二酸化炭素を排出していることになります。

地元の食材を購入することは、輸送エネルギーの削減にも貢献するでしょう。

水や電気の使用量を削減する

水や電気は毎日欠かさず使うものであり、普段から節約を意識している方も多いかもしれません。

世界では水不足に悩んでいたり、いまだに電気が使えない国や地域が存在します。

限りある水や、電気の発電に使われている化石燃料を大切に使用するためにも、毎日欠かさず使用するものから削減にとりくむことが大切です。

食品ロスを減らす

日本の食品ロスの半数近くが家庭から発生している現状があります[※3]。

食品ロスは限りある食料をムダにしてしまうだけでなく、廃棄物処理に多くのエネルギーを使用することになります。

食品ロスをできる限り減らすための方法として、食材を買いすぎないことや、これまで使い捨てていた部位でも活用できる方法がないかレシピを調べることなどが挙げられるでしょう。

SDGsの身近な例：企業でとりくめること

企業でとりくめる、SDGsの身近な例を見ていきましょう。

SDGsは企業に求められる内容でもありますので、企業がとりくみやすいSDGsの例を参考にするといいかもしれません。

環境に配慮したものを使用する

普段業務で使用しているものが環境に配慮しているかどうかを見直すことが大切です。

たとえば、コピー用紙であれば再生紙を使用しているものを購入するなどのとりくみができるでしょう。

コピー用紙だけでなく、最近ではパンフレットや名刺でも再生紙や環境に配慮した素材を使用しているものがあります。

こうしたとりくみは、資源使用量の削減やリサイクル率の向上につながります。

できる限りペーパーレス化する

環境に配慮したコピー用紙などを使用するだけでなく、そもそも紙を使用しないこともSDGsへのとりくみにつながります。

コピーをしたものの、結局すぐに処分するという資料も多いかもしれません。

最近では、あらゆる業務がクラウド管理できるようになっており、紙ごみ削減だけでなく、業務効率化にもつながるでしょう。

＞ペーパーレス化の進め方と目的に関する記事はこちら

＞ビジネスチャット「Chatwork」を活用するメリットに関する記事はこちら

電気使用量を削減する

個人のSDGsへのとりくみと同様に、企業でも電気使用量の削減にとりくめます。

自社製品を製造するのに多くの電力を使用する場合は、製品の品質に影響が出ないよう長期的に目標を定めてとりくむ必要があるかもしれません。

しかし、普段のオフィスワークで使用する電気の場合、すぐに削減にとりくみを始められるでしょう。

社員がオフィスにいないときは電気をつけっぱなしにしない、休憩中はPCをスリープモードにするなど、小さなことから積み重ねることが大切です。

地域ボランティアに参加する

事業を成長させるだけでなく、地域に貢献することも企業の重要な役割です。

ごみ拾いや植林、地域の学校での環境教育など、とりくめるボランティアはさまざまです。

地域ボランティアを通して環境の保護や生物多様性の保全など、SDGsに直結するとりくみができるでしょう。

従業員の働き方を定期的に見直す

多様な働き方が求められる現代では、従業員の働き方を定期的に見直すことも大切です。

働き方に対する従業員の満足度を高めることで、SDGsの目標を達成できるだけでなく、結果的に優秀な人材の確保や、従業員の自社に対するエンゲージメントを高められます。

アンケート調査や面談などを通して、従業員一人ひとりの働き方への考えを把握するようにしましょう。

＞エンゲージメントの重要性に関する記事はこちら

企業がSDGsにとりくむ際のポイント

企業がSDGsにとりくむ際のポイントを4つのステップに分けてご紹介します。

SDGsの目標をもとに自社の課題を明確にする

まずは、SDGsの目標と自社の事業を紐付けていく必要があります。

SDGsで掲げられている17の目標すべての達成を目指すことは簡単なことではありません。

そのため、17の目標、もしくはより細分化された169のターゲットを自社の事業と照らし合わせて課題を明確にすれば、とりくむべき事項の優先順位がつけられます。

目標を決定する

課題を明確にしたら、具体的な目標を決定します。

数値目標や達成する期限、マイルストーンなどを決めるようにしましょう。

目標の達成度を可視化するための評価基準も同時に定めることが大切です。

経営方針・戦略に組み込む

目標を決定したら、その目標を経営方針や戦略に組み込んでいきます。

特定の部署やチームだけで目標を共有していると、企業として事業の成長を優先してしまいSDGsへのとりくみが後回しになってしまったり、一時的なとりくみになってしまったりするかもしれません。

経営方針や戦略に組み込むことで、中長期的なものとしてとりくむことができ、SDGの目標を達成できる確率が高まるでしょう。

とりくみ成果を社外へ報告する

実際にとりくんだ成果を社外へ報告することは、フィードバックをもらい、今後のとりくみの改善につなげるために重要です。

また、SDGsへのとりくみを、会社を評価するためのひとつの指標と考える株主や顧客が増加傾向にあるといわれています。

統合報告書やCSRレポートなどを活用して、定期的にとりくみ成果を報告するようにしましょう。

＞SDGs達成へ会社でできることは？に関する記事はこちら

身近なところからSDGsにとりくみ企業価値を高めよう

あらゆる業界でとりくまれているSDGsですが、企業においても自社事業やボランティア活動を通して目標を達成できます。

SDGsへのとりくみは、企業イメージを向上させるためにも重要な要素となっています。

まずは、身近なところからSDGsへのとりくみをはじめてみるとよいでしょう。

SDGsのとりくみでは、従業員一人ひとりが企業価値を高めようとする姿勢も大切ですが、そのためには課題・目標・具体的なとりくみを理解できるように、社内のコミュニケーションを深めることが重要です。

コミュニケーションを深めていく方法としてビジネスチャットの活用が有効です。

ビジネスチャット「Chatwork」は、離れた場所にいても、円滑なコミュニケーションが実現できるコミュニケーションツールです。

グループチャット機能を活用すれば、SDGsに関するアイデアの共有や、社内へのとりくみ報告など、在宅勤務やリモート勤務が多い企業でも、円滑な情報共有を実現することができます。

＞Chatworkのグループチャット機能に関する記事はこちら

また、チャット機能以外にも、タスク管理機能やファイル管理機能など、ビジネスで役立つ機能が搭載されているため、さまざまなビジネスシーンで活用することができます。

＞ビジネスチャット「Chatwork」を活用するメリットに関する記事はこちら

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ご紹介したSDGsの身近な例を参考に実践し、企業の価値を高めていくために、「Chatwork」の利用をぜひご検討ください。

＞Chatworkでペーパーレス化に成功した企業事例はこちら

＞Chatworkで働き方の見直しに成功した企業事例はこちら

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[※1]出典：国連開発計画 駐日代表事務所
https://www.jp.undp.org/content/tokyo/ja/home/sustainable-development-goals.html
[※2]出典：環境省
http://www.env.go.jp/council/03recycle/y0312-04/y031204-s1.pdf
[※3]出典：農林水産省
https://www.maff.go.jp/j/shokusan/recycle/syoku_loss/161227_4.html
※本記事は、2021年7月時点の情報をもとに作成しています。