生産性とは？意味や計算方法、7つの具体施策をわかりやすく解説

「生産性を上げよう」「生産性が下がってきている」など、「生産性」という言葉は、ビジネスシーンで頻繁に耳にする言葉です。

しかし、生産性とはなにかを具体的に説明するとなると、うまく言葉にできない人も多いのではないでしょうか。

この記事では、生産性の意味や種類、計算方法、なぜ生産性が注目されているのか、生産性を向上させる施策例などについてわかりやすく解説します。

生産性とは

「生産性」とは、機械設備や原材料、労働力などのコストを投入したことによって、どれだけの生産物（製品やサービス）が得られたかを表す指標です。

たとえば少ないコストの中で多くの生産物を生み出している状態は、「生産性が高い」と表現します。

生産性の意味や定義

生産性とは前述のとおり、投入したコストに対してどれだけの生産物を得られたかを意味しています。

社会経済システムおよび生産性に関する調査研究や情報の収集・提供などをおこなう公益財団法人日本生産性本部によって生産性は、「生産諸要素の有効利用の度合いである」と定義されています。

なお、生産物は有形・無形を問わないとしているため、必ずしも「モノ」である必要はなく、目に見えないサービスなども含まれます。[注]

生産性向上と業務効率化との違い

生産性向上と似た言葉として、「業務効率化」もビジネスシーンでよく使われています。

生産性向上とは、できるだけ少ない投入資源で、少しでも多くの生産物を生み出す施策を指します。

一方で、業務効率化とは、無駄な業務をなくし、無駄にかかっていた時間や費用を減らす取り組みを指します。

生産性向上は、投入した資源を最大限に活用する目的でおこない業務効率化は、日常業務のなかで不要なものをなくし、必要な業務に集中する目的でおこなう点に違いがあります。

＞業務効率化の手法に関する記事はこちら

ビジネスでよく使われる生産性とは

ビジネスにおける生産性とは、投入するリソース（時間や労働力、資金、原材料など）に対して、どれだけの成果や付加価値を生み出せるかかを示す指標をいいます。

生産性は「労働生産性」を指すケースが多い

ビジネスシーンで使われる「生産性」とは、「労働生産性」を指すケースが多い傾向にあります。

理由は諸説あるものの、労働生産性は他企業や他国と比較しやすい指標である点が挙げられます。

企業の事業活動においては「限られた労働力を使って、いかに高い成果を上げるか」は、重要な課題です。

その理由として、労働力はどの業界でも共通して必要なリソースであり、なおかつ人件費は企業のコスト構造の中で大きな割合を占めるためです。

「労働生産性」という指標は、ビジネスにおけるリソースやコストも踏まえて算出しやすいため、使用されるケースが多いです。

労働生産性の計算式

労働生産性は、下記の式で算出できます。

産出（output）とは、製品やサービスといった生産物を指し、投入（input）とは、生産にあたって必要とした機械設備や土地、建物、労働力など、生産をおこなうために必要なコストを指します。

少ない投入（input）で、多くの産出（output）ができれば、生産性が高いといえます。

自社の生産性や競合他社の生産性を上記の計算式で算出してみて、業界のなかで生産性が高いか否かを判断してみましょう。

労働生産性の種類

労働生産性には、大きく以下の3種類があります。

それぞれの生産性の定義と計算式は以下のとおりです。

名称	定義	計算式
付加価値労働生産性	労働力が生み出した付加価値の大きさを測る指標	付加価値額÷労働量
労働時間生産性	従業員1時間あたりに生み出される成果を測る指標	付加価値額÷総労働時間
人時労働生産性	一人の従業員が一定期間にどれだけの成果を生み出したかを測る指標	粗利益高÷総労働時間

また、業種の特性に応じた労働生産性の指標もあります。

製造業	生産量（製品数）÷ 労働投入量
サービス業	提供したサービス件数 ÷ 労働投入量
小売業	顧客数や販売件数 ÷ 労働投入量

労働生産性は目的に応じ、評価したい労働成果の種類や業種の特性で使い分けましょう。

生産性が注目される背景

生産性は、ビジネスシーンにおいて主に「労働生産性」を指し、企業活動において重要な指標となっています。

多くの企業が生産性に注目する背景について解説します。

働き方改革の影響

働き方改革の影響で、ワークライフバランスの充実や、残業時間の見直しがはかられるようになり、これまで長時間労働によって支えられていた生産力の維持が難しくなりました。

このような変化にともない、従業員一人ひとりの限られた労働時間で、効率的に成果を上げる必要が増したため、生産性が注目を集めるようになりました。

また、メンタルヘルスへの関心の高まり影響して、企業にとって、長時間労働の是正をはじめとする、働き方改革の実施は急務となっています。

働き方改革をおこないながら、必要な企業活動をおこなうには、生産性向上が欠かせない要素となったのです。

＞【社労士監修】働き方改革とは？に関する記事はこちら

労働人口減少の影響

日本では、少子高齢化が急速に進んでおり、この状況が進めば、労働人口の減少は避けられません。

また、労働人口の減少にともない、優秀な人材を確保しようとする人材獲得競争は、激化しています。

企業にとっては、労働力を確保できなければ、必要な生産性を維持できません。

減りつつある労働力の減少にいかに対処するかを考えるうえで、生産性に注目が集まっています。

生産性が低下する要因

生産性は、企業の持続的な成長を目指すうえでも重要であるため、低下してしまうと事業活動に大きな影響を与えかねません。

生産性を低下させる要因を理解しておけば、事前に防いだり、低下しそうになっても早いタイミングで対処が可能になります。

生産性が低下する要因について、詳しくみていきましょう。

長時間労働

長時間労働は、生産性が低下する大きな要因となります。

長時間労働が続くと、疲労がたまり、作業効率が下がってしまうため、ミスが多くなるでしょう。

また、慢性的な長時間労働は、心身の不調の原因にもなるため、遅刻や欠勤などにつながる可能性もあります。

働く時間を増やせば増やすほど、従業員一人当たりの労働力が減少し、生産性はむしろ低下してしまうでしょう。

＞長時間労働の問題に関する記事はこちら

マルチタスク

集中して取り組めば短時間で終わる仕事でも、電話や来客対応、メールチェックなど、複数の仕事を同時にこなしながらでは、なかなか終わらないでしょう。

また、複数の作業を同時におこなうと、どの作業をどこまでやったのか分からなくなってしまい、ひとつの業務を終わらせるまでに、かなりの時間がかかってしまいます。

結果として、それぞれの業務が中途半端な状態が続き、生産性が低下してしまうでしょう。

従業員の能力差

従業員の能力差も、生産性の低下の要因になりえます。

たとえば、優秀な従業員が、自分の作業工程をはやく終わらせたとしても、次の作業を担当する従業員が能力不足で多くの時間をかけてしまう場合、生産性の向上は見込めません。

生産性を向上させる7つの施策例

生産性を向上させるためには、具体的にどのような取り組みが考えられるのでしょうか。

生産性を向上させる施策例には、以下の取り組みが挙げられます。

生産性を向上させる7つの取り組みについて、みていきましょう。

施策例（1）：生産性の数値を見える化する

生産性向上には、生産性を表す数値の可視化が効果的です。

たとえば、従業員一人ひとりが、1時間あたりに何件のテレアポをおこなったのかが視覚的にわかるようになっていれば、モチベーションの維持や競争力にもつながりやすいでしょう。

また、数値で生産性が表されていると、下がったタイミングを、本人や周囲も把握しやすくなるため、原因や対策について、早期に検討することができます。

施策例（2）：作業指示を明確化する

作業指示が明確であれば、従業員は、自分の作業について質問する手間や時間がなくなり、限られた時間を有効活用できるようになります。

また、個人やチームとしてなにをすべきか、どのような業務の流れなのか、どのような目標があるのかを明確に示されることで、作業もしやすくなるでしょう。

施策例（3）：タレントマネジメントを採用する

タレントマネジメントとは、個人の能力や適性にあわせて効果的に人材を活用することです。

適材適所で人材を配置できれば、従業員それぞれが最大限のパフォーマンスを発揮し、組織全体としての生産性も向上するでしょう。

＞タレントマネジメントの効果に関する記事はこちら

施策例（4）：人材育成を強化する

人材育成の強化により個人個人の能力がアップすれば、従業員1人当たりの時間単位における作業量が増え、生産性を向上させることができます。

人材育成の方法としては、OJTやメンター制度などの導入はもちろん、社内研修をおこなう、資格取得を支援する制度を設けるなど、従業員個人の能力向上につながる施策の実施も効果的でしょう。

＞人材育成のポイントや注意点に関する記事はこちら

施策例（5）：業務マニュアルを整備する

業務マニュアルの作成は、時間や手間がかかりますが、一度作ってしまえば、生産性向上のための効果が長期間期待できます。

また、業務マニュアルを作成することは、新しく入ってきた人への教育にかける時間や労力といったコストを削減することもできるだけでなく、品質の均一化や属人化の防止も期待できるでしょう。

＞マニュアルの作り方に関する記事はこちら

施策例（6）：労働環境を整備する

従業員が、会社や自分の仕事に対して、高いモチベーションをもっていることは、生産性にプラスの影響を与えます。

しかし、働きに見合った給料や待遇が得られないと、モチベーションは低下し、組織全体の生産性が低下する恐れもあります。

生産性を向上させるためには、給与や福利厚生などの労働環境を整備する必要もあるでしょう。

＞従業員満足度を高めるメリットに関する記事はこちら

施策例（7）：ICTツールを活用する

生産性向上には、チャットツールや勤怠管理ツールなどの ICTツールを導入することも効果的です。

ICTツールを活用すれば、情報共有やタスク管理、Web会議などが効率的におこなえるようになるため、直接的に生産性の向上に寄与するでしょう。

＞ICTの活用とは？に関する記事はこちら

生産性向上には「Chatwork」を活用しよう

働き方改革や労働人口の減少が進む社会的背景から、生産性の向上は企業にとって、急務の課題となっています。

生産性向上に取り組む際は、効率性のみを重視するのではなく、社内の課題や従業員の能力に応じて、最適な方法を模索することが大切です。

生産性向上を目指す方法のひとつとして、ICTツールを活用する方法があります。

とくに近年では、テレワークやリモートワークなど、多様な働き方が拡大したことで、多くの企業がさまざまなICTツールを導入するようになりました。

ビジネスチャット「Chatwork」は、オンライン上で簡単にやりとりができるコミュニケーションツールです。

チャット機能以外にも、音声/ビデオ通話機能、タスク管理機能、ファイル管理機能などのビジネスに便利な機能が搭載されているため、さまざまなシーンで、生産性の向上を実感することができるでしょう。

また、シンプルな機能のため、システムが苦手な方や、ビジネスチャットをはじめて使う方でも、安心して使うことができます。

＞Chatworkの機能についてはこちら

ビジネスチャット「Chatwork」は無料で簡単に使いはじめることができます。

下部の「今すぐChatworkを始める（無料）」よりすぐに、手軽さを体験できます。

生産性向上に、ビジネスチャット「Chatwork」の活用をぜひご検討ください。

  今すぐChatworkを始める（無料）

Chatwork(チャットワーク)は多くの企業に導入いただいているビジネスチャットです。あらゆる業種・職種で働く方のコミュニケーション円滑化・業務の効率化をご支援しています。

[注]出典：公益財団法人日本生産性本部「生産性とは | 生産性運動について」
https://www.jpc-net.jp/movement/productivity.html
※本記事は、2024年12月時点の情報をもとに作成しています。