帰属意識とは？帰属意識を高めるメリットと従業員エンゲージメント

組織のパフォーマンスを向上させる方法は、業務の効率化による生産性向上だけではありません。組織に所属しているメンバーが持つ意識を改善することも有効な手段です。

働く人の意識の中でも「帰属意識」は、仕事のパフォーマンスに大きく影響します。帰属意識とは何かと、帰属意識を高める方法、帰属意識に代わる概念である従業員エンゲージメントについて紹介します。

帰属意識とは

帰属意識とは、組織に所属しているメンバーがもつ「組織の一員である」「組織に所属する仲間である」という意識のことです。企業だけではなく、その中の部署やチームも含まれます。

企業では、帰属意識を「企業の業績に貢献するために頑張る忠誠心」とも考えることができます。

帰属意識を高めるメリット

企業に対する帰属意識について、帰属意識を高める効果をもう少し詳しく見ていきましょう。帰属意識が高まった結果、企業側には以下のメリットがあります。

従業員のモチベーション向上につながる

帰属意識が高い職場では、従業員一人ひとりのモチベーションが高く維持されます。

その結果、生産性が向上したり、組織にとって利益になるようなアイデアが多く生まれるでしょう。帰属意識の高まりは、業績に大きく影響を与える可能性があるのです。

定着率の改善につながる

企業への帰属意識を高めることは、人材確保にも効果的です。帰属意識の高い組織では、従業員の定着率が向上し、離職率が低下する傾向にあります。

定着率向上の理由は、帰属意識が高まると、従業員がその企業で働くことそのものに価値を感じられるようになるためです。定着率向上は結果として、採用や育成に必要なコスト削減につながるでしょう。

帰属意識が高まりにくい要因

帰属意識を高めるメリットはさまざまである一方、帰属意識を高めることは簡単ではなくなっています。

特に近年、帰属意識が高まりづらくなっている要因は以下が考えられます。

働き方の多様化

ひとつは働き方の多様化です。現在、ワークライフバランスを重視した働き方がますます一般的になってきました。結果として、従業員同士が接点をもつ機会は減りました。

そのため、従業員が会社に対して昔ながらの忠誠心を抱く機会が少なくなっています。

成果主義の浸透

近年は、終身雇用や年功序列による雇用・評価方法が見直され、成果主義が浸透しはじめています。

旧来は、企業に長く所属していればそれだけで評価が高まる傾向にありました。しかし、所属期間が長くとも成果が残せず評価されない従業員は、会社に所属をしていること自体に価値を感じることが難しくなります。つまり、会社への帰属意識は低くなってしまいます。

一方、成果を出せる人はキャリアアップを図り、転職しようとする可能性が高くなっています。そのような人は、特定の会社への帰属意識を強く持つことはないかもしれません。

帰属意識が低くとも機能する職場にするためには

帰属意識を高めることができない中、企業が取り組むべき対応はなんでしょうか。近年帰属意識に代わる概念として、「従業員エンゲージメント」が注目されています。

従業員エンゲージメントとは、従業員と企業が良好な関係を構築していくことです。帰属意識が、従業員の一方的な所属意識や忠誠心を指すことに対し、より双方向の意識を指しています。

今後企業は、新しい働き方の普及に対応し、「帰属意識」よりも「従業員エンゲージメント」を高めていくことが必要だと考えられます。

従業員エンゲージメントを高める方法には、以下のようなものがあります。

従業員のワークライフバランスを向上させる

新しい働き方の概念が普及し、近年は仕事一辺倒の働き方よりも、ワークライフバランスのとれた職場で働きたいと考える人が増えています。

企業側がワークライフバランスを重視した職場環境を提供することは、従来の帰属意識を高める要素にはならないかもしれません。しかしその分、従業員はその仕事に価値を感じ、従業員エンゲージメントが高まるでしょう。

ワークライフバランスを向上させる方法としては、フレックス制やテレワークを推進することはもちろん、有給休暇の取得を推奨したり、ワーケーションを推奨する方法もあります。

目標や役割を共有する

働く環境を整えることにくわえ、企業側が各従業員の役割や仕事の意義を明確に示し、それを従業員間で共有することも重要です。

これまでは、企業側が従業員に仕事の意味を説明せずとも、その組織に所属しているからという帰属意識だけで働いてもらうこともできました。

しかしこれからは、従業員と働く意味を共有することで、双方向の関係性である従業員エンゲージメントを強化していきましょう。

社内コミュニケーションを活性化する

目標や役割を明確化し、それらを浸透させるためには、社内コミュニケーションを活性化する必要があります。

従来、社内コミュニケーションを活性化する方法といえば、社内イベントやサークル活動がその代表でした。

新しい働き方をする上では、直接顔を合わせずとも従業員間が接点を持てるようにしなければなりません。

また、これまで以上に業務においても密にコミュニケーションができるとよいでしょう。

帰属意識だけではなく従業員エンゲージメントの向上にも取り組もう

帰属意識とは、従業員の会社に対する所属意識や忠誠心のことです。帰属意識が高まれば、企業に貢献しようというモチベーション向上につながります。

しかし、帰属意識だけが従業員のモチベーションや定着率を高める要因であるわけではありません。新しい働き方が普及している中では、帰属意識に代わって従業員エンゲージメントを高めることが必要でしょう。

従業員エンゲージメントを高める方法のひとつはコミュニケーションの活性化です。従来のように従業員同士直接顔を合わさずとも、コミュニケーションがとれる環境を整備していきましょう。

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