公開日：
更新日：
テレワークの正しい意味とは？導入するメリットや働き方のポイントを解説
目次
「テレワーク」と聞くと、どのような働き方をイメージするでしょうか。
似た言葉に「リモートワーク」「在宅勤務」などもあり、それぞれどのように違うのか分からない方もいるでしょう。
また、社会的に注目の集まるテレワークですが、実施する意味を理解していない方も多いと思います。
テレワークの言葉の「意味」とテレワークをおこなうことの「意味」の二つの意味について紹介します。
テレワークを推進するメリット
テレワークとは、tele（離れた場所）＋work（働く）をあわせた造語です。
日本テレワーク協会によると、情報通信技術を活用して、オフィスに出社することなく業務をおこなう働き方のことです。
また、勤務場所によって「在宅勤務」や「モバイルワーク」、「サテライトオフィス勤務」の大きく3つに分類されます。[※1]
それぞれ特徴があるので、順番に見ていきましょう。
在宅勤務
在宅勤務は、テレワークの中でも、自宅で勤務することを指します。
一般的にテレワークと聞いて、イメージすることが多い働き方ではないでしょうか。
従業員の通勤の負担を軽減できるだけではなく、育児や介護との両立が容易になりますが、一方で、在宅勤務は、本来業務をする場所として想定されていない環境で働くことであるがゆえに、従業員の生産効率が低下してしまう可能性が高いという懸念があります。
モバイルワーク
モバイルワークは、カフェやホテル、移動中の電車や飛行機、取引先のオフィスなどで働くことです。
営業担当者が出張で訪れた外出先や、滞在中のホテルやカフェなどから業務をおこなうことで、すきま時間をより活用する働き方といえます。
しかし、デバイスの紛失リスクやのぞき見による情報漏えいリスクが、通常のオフィス勤務より高くなってしまいます。
サテライトオフィス勤務
モバイルワークのデメリットを解決する手段として注目されているのが、サテライトオフィスです。
サテライトオフィスとは、勤務先以外のオフィススペースのことで、ビジネスで利用することのみが想定されています。
そのため、デスクやチェアなどの設備が整っています。
居住空間と切り離されており、仕事に適した環境で業務ができるため、生産性を落とす懸念を払拭できます。
さらに、ビジネスパーソン以外も集まるカフェなどの空間に比べ、のぞき見されるといったリスクも低いでしょう。
しかし、利用をするためには費用の発生がともなうため、企業または個人にとっては利用開始に十分な検討が必要といえます。
テレワークをすることの「意味」
解決すべき課題が多いようにも見えるテレワークですが、推進する意味はなんでしょうか。
テレワークをおこなう意味、すなわちメリットを紹介します。
労働力の確保
第一に、テレワークは企業にとってメリットがあります。
テレワークでの働き方が可能になれば、遠方に在住していることなどを理由に、これまでは確保できなかった人材を確保できるようになります。
また特別な事情のない求職者にとっても、テレワークをはじめとした柔軟な働き方は魅力的です。
優秀な人材を確保するために、テレワーク制度を設けることは有効な手段でしょう。
すでに働いている従業員にとっても、テレワークを手段のひとつとしてワークライフバランスの実現ができる企業は、離職を思いとどまる大きな理由になるでしょう。
企業ブランドの向上
また、企業ブランディングとしてもテレワークの推進は意味を持ちます。
競合他社と比較し、従業員のワークライフバランスを推進する企業であるというポジティブなイメージをつけることができるからです。
優秀な人材を確保するためにも、商品のイメージをアップするためにも、有効な施策となりえるでしょう。
経費の削減
テレワーク環境では、インターネットを介した業務が中心となるため、資料や書類は電子化される必要があります。
紙がなくなることで、結果として印刷や郵送に必要であった費用が必要でなくなります。
もちろん、電子化するためのシステム購入など、初期投資はかかります。
しかし、長期的に考えた場合、会社経営のための費用がおさえられる可能性があるのは確かです。
また、従業員が出社しなくなることで、オフィス維持に必要な費用や交通費も削減できます。
事業継続性の確保
テレワークは企業の事業継続星の確保にも役立ちます。
事業継続性とは、大災害やテロなどの緊急事態が発生した場合に、事業を継続させることです。
それを実現するための対策や計画は「Business Continuity Plan（BCP）」と呼ばれていますが、これは緊急事態下で事業へのダメージを最小限に留めるため、中小企業は策定が推奨されています。
昨今の新型コロナウイルス感染症拡大をうけて、テレワークの推進は感染症へのリスクを抑制するBCP対策であるとして注目されました。
地震などの自然災害などで、オフィスが物理的なダメージを受けた場合や、交通機関が機能不全に陥った場合にも、従業員が各地でテレワークをおこなうことができれば、滞りなく業務を推進できるでしょう。
地域活性化の推進
さらに、テレワークの推進は、企業や従業員にとってだけではなく、社会的にも意味を持ちます。
そのうちのひとつが地域活性化です。
地方にいながら首都圏の企業で働くことが可能になれば、その地域の経済に貢献することができます。
また人口の都市一極集中や地方の過疎化問題解消にも効果が期待されています。
この利点に着目し、総務省は「ふるさとテレワーク」の推進事業の一貫として、「地方のサテライトオフィス等のテレワーク環境を整備するための費用の一部を補助」しています。[※2]
テレワークの導入のポイント
それでは、テレワークのもつ意味を最大限に活かして運用するための導入・運用のポイントについて見ていきましょう。
セキュリティ対策を十分にとる
テレワークを推進するうえで無視できないのがセキュリティ対策です。
前述のように、紛失やのぞき見などは、働く場所に注意することで、ある程度防ぐことができます。
しかし、ウイルスや不正アクセスなどに対しては、ネットワーク環境をととのえることで対策しなければなりません。
データの暗号化やウイルス対策ソフトの導入、クラウド管理によってアクセス制限をかけるなどの準備をしましょう。
コミュニケーションツールを活用する
テレワークでは、対面で従業員同士が向き合うことができないため、コミュニケーション不足陥りがちです。
電話やメールだけではなく、ビジネスチャットやWeb会議ツールなどで、気軽にコミュニケーションができる環境を整えましょう。
ビジネスチャットのひとつであるChatworkは、誰にでもわかりやすく直感的に使えるデザインで、年代や経験によらずだれにでもわかりやすく使うことができるチャットツールです。
詳しくは下記資料からご覧ください。
テレワークの意味を理解し積極的にとりいれよう
テレワークは、オフィスから離れた場所で働くことであり、労働力の確保やワークライフバランスの確保など、企業と従業員にとってだけでなく、社会にとっても意味のある働き方です。
テレワークを取り入れる意味を理解し、最大限活用するために、導入のポイントをおさえて積極的に推進していきましょう。
今すぐChatworkを始める（無料）
Chatwork(チャットワーク)は多くの企業に導入いただいているビジネスチャットです。あらゆる業種・職種で働く方のコミュニケーション円滑化・業務の効率化をご支援しています。
[※1]出典：テレワークとは｜日本テレワーク協会
https://japan-telework.or.jp/tw_about-2/
[※2]出典：ふるさとテレワーク｜テレワーク総合情報サイト「Telework Net」
https://telework.soumu.go.jp/furusato-telework
