暗黙知と形式知の違いは？転換する方法やメリットも解説

暗黙知は言語化されていない知識を指す言葉です。

暗黙知は言語化されていない知識を指す言葉です。

暗黙知を放置すると、業務上の支障や生産性の低下などが発生するおそれがあるため注意が必要です。

一方、形式知は言語化された知識を指す言葉であり、暗黙知とは意味が異なります。

今回は、暗黙知と形式知の具体的な違いや、暗黙知を形式知に転換する重要性、転換させるための方法などについて紹介します。

暗黙知と形式知の違い

「暗黙知と形式知という言葉は知っているが、違いはわからない」という人もいるでしょう。

それぞれ意味が異なるため、使用する際は混同しないように注意しなければなりません。

まずは、暗黙知と形式知の違いを説明します。

暗黙知とは？

暗黙知とは、言語化されていない知識のことをいいます。

例えば、「業務をスムーズに進めるためのコツ」や「個人の経験や勘に基づいたノウハウ」などが主な例です。

英語では「tacit knowledge」と表現され、日本以外でも使われている言葉です。

形式知とは？

形式知とは、言語化された知識や客観的な知識を表す言葉です。

マニュアルや手順書など、文章や図表によって視覚化できる知識を指し、暗黙知とは反対の疑念にあたります。

ビジネスにおいては、知識を形式知として共有することが必要とされています。

暗黙知と形式知の具体的な違い

暗黙知と形式知の具体的な違いは「言語化されているかされていないか」です。

暗黙知の主な例は、言語化が難しいコツやノウハウなどであり、作業の中で自然と身につくことの多い知識といえます。

一方で形式知は、手順やマニュアルとして視覚化・図式化できる知識であるため、事前に内容を知ることができます。

暗黙知を形式知に転換することで得られるメリット

暗黙知は形式知へと転換することも可能です。

転換によって、以下のようなメリットが得られます。

上記のメリットについて詳しく見ていきましょう。

社員の能力を上げられる

もともとは暗黙知であるコツやノウハウを、形式知の形にして全体に共有することで、社員はいつでも知識を得られるようになります。

結果として社員の能力が上がるというメリットがあるだけでなく、全体的な業務のクオリティも高まるでしょう。

スキルや行動特性などといった暗黙知についても、形式知に転換することで、社員全体のスキルを底上げすることができます。

業務の属人化を防止できる

暗黙知を形式知に転換すると、業務の属人化を防止できる点もメリットといえます。

担当社員のみが手順や注意点を知っており、マニュアルや資料として共有されていない業務は、属人化が進む傾向にあります。

担当社員が休暇や出張などで対応できない場合は代わりがいなくなり、ほかの業務に支障が出たり、ほかの社員に負担がかかったりするため注意が必要です。

特定の人物のみが把握していることにより暗黙知となっている業務のノウハウやコツを、マニュアルや手順書に起こすことで形式知に転換すれば、多くの社員が業務を担当できるようになり、属人化の解消につながります。

人材育成のサポートにつながる

暗黙知を形式知に転換すると、人材育成のサポートにつながるという利点もあります。

情報を資料によって共有できるようになり、社員の育成時間を短縮できるためです。

また、必要な時に参照できる資料を用意しておけば自主的に学習をしてもらうこともでき、集合研修が難しい場合でも個々のスキル向上が期待できます。

結果として、研修準備のコストや手間も削減できることもメリットといえるでしょう。

＞人材育成に必要なスキルに関する記事はこちら

暗黙知から形式知に転換させる方法

では、暗黙知を形式知へ転換するにはどのような方法があるのでしょうか。

それぞれの方法についてくわしく見ていきましょう。

ナレッジを活用するビジョンを策定する

暗黙知から形式知に転換させるには、担当者を決めて、ナレッジを活用できるビジョンを策定することが効果的です。

策定したビジョンは全社員に周知し、ナレッジを活用する目的や重要性、今後の見通しなどを共有しましょう。

ビジョン策定の際は、担当者（ナレッジリーダー）がリーダーシップを発揮することで、ナレッジを積極的に習得・活用しようという前向きな空気が生まれます。

意識していない暗黙知を明らかにする

暗黙知から形式知に転換させるには、普段各自が意識していない暗黙知を明らかにすることが必要です。

一部の社員にとって、業務に必要なコツやノウハウが頭の中にあるのはごく普通のことであり、自分たちが暗黙知をもっていると自覚していないケースも珍しくありません。

暗黙知が明らかにならないことには形式知への転換もできないため、意識されていない暗黙知の明確化は重要なプロセスといえます。

経験豊富なベテラン社員や優秀な社員などにヒアリングをしてもらい、各社員の暗黙知を洗い出してもらうとよいでしょう。

ナレッジの共有や活用ができる環境を作る

暗黙知を形式知へ転換するために、ナレッジを共有・活用できる環境を作るのもひとつの方法です。

環境作りの例として、以下のような取り組みが挙げられます。

ナレッジを共有し、活用できる環境を構築できれば、企業としてのイノベーション創出や、次世代へのナレッジ伝承にも役立ちます。

＞ナレッジ共有のメリットに関する記事はこちら

暗黙知を放置すると企業に起こりうる問題

暗黙知を形式知へ転換せずに暗黙知のまま放置すると、以下のような問題が発生するおそれがあります。

各問題の内容を把握しておき、未然に防ぐようにしましょう。

ナレッジの蓄積や継承が難しくなる

暗黙知を放置すると、ナレッジの蓄積・継承が難しくなります。

例えば、業務上の暗黙知（コツやノウハウ）をもつ社員が退職すると、暗黙知を形式知へと転換し、ナレッジとして蓄積することはできなくなります。

同時に、その社員がもつ暗黙知を継承する機会も失われてしまうこととなります。

このようなケースを防ぎ、ナレッジを効率的に蓄積・継承するためには、暗黙知を早期に形式知へ転換させておくことが必要です。

ナレッジを活用しにくくなる

暗黙知を放置すると、ナレッジの活用も難しくなります。

暗黙知を暗黙知のままにしておくということは、暗黙知をもっている社員しか活用できないということを意味します。

優れたナレッジと思われる暗黙知は早めに洗い出し、形式知へと転換させることで、活用できる人員・機会を増やしましょう。

業務の生産性が低下する

暗黙知の放置が、業務の生産性を低下させることにつながるケースもあります。

暗黙知は業務に精通した社員・業務知識の豊富な社員がもっているケースが多く、そのような社員はほかの社員から質問を受けたり、業務指導役となったりする機会が増えてしまいがちです。

ほかの社員に回答・指導などをおこなうことで業務に専念できる時間が奪われ、暗黙知をもつ社員の生産性が低下してしまうおそれがあります。

一部の社員しか知らない業務の生産性が下がることで、業績に影響をおよぼす場合もあるため、なるべく早い段階で暗黙知を形式知に変えておくことが大切です。

社内コミュニケーション活性化に「Chatwork」

暗黙知は企業の財産であり、マニュアル作成によって形式知へ転換することが効果的です。

しかし、マニュアルを作ることに時間を取られてしまい、ほかの業務をスムーズに進められない可能性も出てきます。

そのような事態を回避し、効率的に暗黙知を共有するには、「Chatwork」がおすすめです。

部署単位・業務単位でチャットを作成し、チャット内で暗黙知となっている知識を共有すれば、スムーズにナレッジを浸透させることにつながります。

すでにマニュアルがある場合、グループチャットの【概要欄】へ掲載すれば、チャットメンバーはチャット履歴をさかのぼることなく、いつでも閲覧できます。

「暗黙知を形式知に転換してメリットを得たい」と考えている人は、この機会にChatworkの利用を検討してみてください。

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